ZEB(ゼブ)

Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング)の略。消費する電気やガスといった一次エネルギーを省エネの工夫で削減し、使用するエネルギーを太陽光発電システムなどによって作り出すことで、年間エネルギー消費量をゼロにすることを目指した建物のことです。50%以上の省エネルギー化を実現するZEB Ready(ゼブ・レディ)から取り組み、建物の状態に応じて、省エネや太陽光発電などによる再生エネルギーの創出を向上させることにより、Nearly ZEB(ニアリー・ゼブ/正味75%の省エネ)やZEB (ゼブ/正味100%の省エネ)を目指すことができます。

ZEB Oriented(ゼブ・オリエンテッド)

ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた、延べ面積が10,000m以上建築物。認定には、以下の (1) および (2) の要件を満たす必要があります。 (1) 省エネにより、該当する用途毎に、基準一次エネルギー消費量から規定する一次エネルギー消費量を削減(再生可能エネルギーによる創エネを除く) A) 事務所等、学校等、工場等は40%以上の一次エネルギー消費量削減 B) ホテル等、病院等、百貨店等、飲食店等、集会所等は30%以上の一次エネルギー消費量削減 (2) 更なる省エネのために未評価技術(WEBPRO※において現時点で評価されていない技術)を導入すること。 認定により補助金の対象になります。 ※建築物のエネルギー消費性能計算プログラム  WEBPRO未評価技術に関する記事はこちらから。

ZEB Ready(ゼブ・レディ)

ZEBを見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物。認定には、(1)基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減(再生可能エネルギーによる創エネを除く)、(2)基準一次エネルギー消費量から50%以上75%未満の削減(再生可能エネルギーによる創エネを含む)の両方を満たす必要があります。認定により補助金の対象になります。

ZEH(ゼッチ)

Zero Energy House(ゼロ・エネルギー・ハウス)の略。太陽光発電システムなどによって家庭で作り出されるエネルギー量が、家庭で消費される一次エネルギー消費量(空調、給湯、照明、換気)を上回り、住宅の年間のエネルギー消費量を正味おおむねゼロにする住宅のこと。断熱性、省エネ、創エネを兼ね備えた次世代型住宅です。 戸建て住宅について、住宅を建てる場所のほか、一次エネルギー消費量削減率など満たしている基準によって、ZEH oriented(ゼッチ・オリエンティド)、Nearly ZEH(ニアリー・ゼッチ)、ZEH(ゼッチ)、Nearly ZEH+(ニアリー・ゼッチ・プラス)、ZEH+(ゼッチ・プラス)という5タイプに分かれます。マンションについても、ZEH-M(ゼッチ・エム)、Nearly ZEH-M(ニアリー・ゼッチ・エム)、ZEH-M Ready(ゼッチ・エム・レディー)、ZEH-M Oriented(ゼッチ・エム・オリエンティド)という4タイプに別れ、それぞれに応じた補助金を申請することができます。

ZEH Oriented (ゼッチ・オリエンテッド)

ZEH Oriented (ゼロ・エネルギー・ハウス指向型住宅)とは、『ZEH(ゼッチ)』を指向した先進的な住宅として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた住宅のことで、対象は都市部狭小地の二階建以上及び多雪地域に限られます。ZEH Orientedでは、ZEH基準を超える断熱性・省エネ性を備えていれば、太陽光発電を導入できなくても、ZEHとして認定されます。 補助金額はZEHと同様です。

ZEH Plus(ゼッチ・プラス)

Zero Energy House (ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に比べ、さらなる 省エネを実現し、設備のより効率的な運用などを備えた住宅のこと。 太陽光発電の自家消費率を引き上げ、 FITからの自立を目指すのが目的です。ZEHの定義を満たしたうえで、更なる省エネルギー(省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減)を実現し、かつ、「外皮性能の更なる強化」「高度エネルギーマネジメント」「電気自動車を活用した自家消費の拡大措置(EV等連携)」の3要素のうち2要素以上の採用が必要となります。ZEHに比べ、より多くの補助金を受けることができます。

リースモデル(太陽光発電)

太陽光発電システムを無料設置することができる仕組みの一つ。リース事業者が需要家の敷地内に太陽光発電システムを設置し、その維持管理を行う代わりに、需要家がリース事業者に対して月々のリース料金を支払う仕組みです。発電した電気はすべて需要家のものになり、需要家は自家消費をして余った電力を電力会社へ売却することも可能です。リース契約期間を終えると発電システムの所有権が需要家に移ります。太陽光発電システムを無料設置する仕組みとしては、ほかに、「屋根貸し」や「PPA」があります。関連記事はこちらから。