Elementa 2 – 0.25P 長時間蓄電システムを15セット導入。各システムは、トリナ・ストレージ製314Ahセルを搭載した2.5MW/10MWhの柔軟なコンテナと5MW PCS-MV一体型ユニットで構成。納品からインフラ整備、試運転、系統連系までをわずか45日で完了し、「トリナスピード」を実証。
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米国マサチューセッツ州共同導入プロジェクト
マサチューセッツ州で初となる共同導入型BESSプロジェクトであり、電力網のレジリエンス向上と持続可能なエネルギーソリューションへの貢献に向けたトリナ・ストレージの取り組みを象徴。
トリナ・ソーラー、S&P Global Commodity Insightsによる 「Tier 1クリーンテック企業」に選出
太陽光エネルギー分野で世界をリードするトリナ・ソーラー(Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「同社」)は、S&P Global Commodity Insightsが発表した太陽光発電モジュール、インバーター、エネルギー貯蔵システム、風力タービンを対象とする初回の「Tier 1クリーンテック企業」において、太陽光発電モジュールおよびエネルギー貯蔵システムの両部門でTier 1リストに選定されました。 このたびの発表において、同社の強固な市場基盤、グローバルな事業展開、そして持続可能性への継続的な取り組みが高く評価されました。 S&P Global Commodity Insightsはエネルギーや金属、農産物をはじめとするコモディティ市場に関する調査・分析を提供する世界有数の情報機関です。S&P Global Commodity Insights のTier 1評価は、市場プレゼンス、市場シェア、規模、グローバル展開の多様性、企業の持続可能性評価、財務パフォーマンスの6つの主要な指標において世界の製造業者を評価するものとなっており、業界関係者にとって信頼できるベンチマークとして機能しています。Tier 1の資格を得るためには、企業は6つのカテゴリーのうち少なくとも4つにおいて優秀でなければなりません。 S&P Global Commodity Insightsクリーンエネルギー技術担当エグゼクティブディレクターであるエドゥルネ・ソコ博士は、Tier 1評価について、「当社のTier 1リストは、競争の激しい市場でサプライヤーが差別化を図れるよう支援するとともに、開発者、オフテイカー、設備調達・資金調達担当者や再生可能エネルギープロジェクト開発に携わる方々が信頼性と回復力に優れたパートナーを特定する手助けとなるよう設計されています」と述べています。 本発表を受け、トリナ・ソーラーのエグゼクティブプレジデント、Helena Li(ヘレナ・リ)は、「太陽光発電モジュールとエネルギー貯蔵システムの両部門でS&P GlobalからTier 1として認定されたことは、当社のグローバルな影響力、持続可能性におけるリーダーシップ、そして世界クラスの統合スマートエネルギーソリューションを提供する能力をさらに裏付けるものです」と述べました。 トリナ・ソーラーは28年間にわたり太陽光発電技術革新の最前線に立ち続け、210mm技術のパイオニアとして業界を600W+、700W+の時代へと導いてきました。n型TOPCon技術の実用化における世界的リーダーとして、同社は技術の境界を拡大し続け、世界的な協業を通じて地域生産体制の強化に貢献しています。 2025年6月までに、トリナ・ソーラーの210mmモジュール累計出荷量は200GWを突破し、世界第1位の地位を確立しました。砂漠地帯や極限気候といった環境に対応した顧客重視のソリューションを提供することで、同社は利用環境や条件に応じた最適な技術展開を進め、クリーンエネルギーへの移行を一層推進しています。 2015年以降、同社は戦略的にエネルギー貯蔵分野へと事業を拡大し、セルやバッテリーパックからAC(交流側)システムに至るフルスタックのサービス提供体制を構築することで、貯蔵事業を強力な第二の成長エンジンへと成長させました。グローバル展開の拡大に加え、サステナビリティを中核戦略に据え、ソーラーサステナビリティマネジメントコンセプトの推進、環境・社会・ガバナンス(ESG)の取り組み強化、そして製品ライフサイクルパフォーマンス向上のためのサプライチェーン連携の推進に取り組んでいます。これらの取り組みは、S&P、MSCI、Sustainable Fitch、BloombergNEFといった国際的な評価機関から高い評価を受けています。 同社が戦略的に拡大してきたエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、180以上の国・地域に広がる強固なグローバルサービスネットワークと100以上のスペアパーツ倉庫によるサポート体制で、高信頼性・高付加価値のソリューションを提供しています。2025年6月までに、貯蔵システム出荷量はラテンアメリカ、中東・アフリカ、北米などの主要市場で12GWhを超え、2025年までに年間出荷量8~10GWhの達成を見込んでいます。 トリナ・ソーラーは「Solar Energy for All(すべての人に太陽光エネルギーを)」という使命のもと、技術革新をさらに推進し、多様な用途に対応する高効率で信頼性の高いソリューションを提供することで、ネットゼロ社会の実現に貢献してまいります
トリナ・ソーラー、グローバルへの責任と持続可能な進歩へのコミットメントと共に17の持続可能な開発目標(SDGs)採択10周年を祝う
2015年、国連は17の持続可能な開発目標(SDGs)を採択し、すべての国々に対し、地球を守ると同時に経済的な繁栄を追求する行動を取るように求めました。 SDGs採択10周年における今、トリナ・ソーラーは、ビジョンを現実に変える持続可能なソリューションを提供することでこの呼びかけに応えました。地方エリアの活性化から生態系保護の発展まで、トリナ・ソーラーの太陽光技術は、世界の各地域がより持続可能な未来に移行できるようサポートしています。 SDG1:貧困をなくそう-地方の経済を太陽光エネルギーで活性化 「あらゆる形の貧困を撲滅する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーはクリーンエネルギーを活用し地方のコミュニティに新しい機会を創出しています。 山東省石横鎮では、トリナ・ソーラーはランドマークである150MWのアクアボルタイクス(太陽光発電と水産養殖の組み合わせ)プロジェクトに対し、高効率のVertexシリーズのモジュールと蓄電システムを提供しました。2024年1月から11月にかけて、このプロジェクトは1億6300万kWhの電力を生み出しました。これは期待されていた出力を上回る結果で、安定した投資収益を確保しました。水質向上、地域漁業の活性化、そして農民の増収により、プロジェクトは、環境保全と経済成長を同時に進める方法を示すことに成功しました。 キャプション:山東省肥城市における、トリナ・ソーラーの太陽光-蓄電統合プロジェクト SDG7:エネルギーをみんなに、そしてクリーンに-すべての人に再生可能エネルギーを 「すべての人が、信頼でき持続可能かつ近代的なエネルギーを手頃に手に入れられる」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、様々な状況に合わせた高効率かつ長寿命の太陽光ソリューションを提供します。それにより、高原地帯から乾燥した砂漠まで、世界の様々な環境においてクリーンエネルギーの使用が可能です。 キャプション:青海省共和県における1GW規模の「電源・電網・負荷・蓄電」プロジェクト 中国青海省では、トリナ・ソーラーは1GW規模の電源・電網・負荷・蓄電プロジェクトを通じてSDG7を進めています。これは、トリナ・ソーラーの800MW Vertexシリーズのモジュールを使用した「風力・太陽光・蓄電による砂漠化コントロール」の先行モデルです。世界で最も厳しい砂漠地域の一つで進められているこのプロジェクトでは、安定的かつ低コストで持続可能なグリーン電力が提供され、広い範囲のユーティリティの需要を満たしています。消耗した土地を回復させながらクリーンエネルギーを確実に供給することで、トリナ・ソーラーは、再生可能電力が日々の生活のあらゆる面を支え、環境および経済的利益の両方を推進していることを示しています。 SDG12:つくる責任、つかう責任-持続可能な製造のパイオニア 「持続可能な消費-生産パターンを確保する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、太陽光発電業界で持続可能な製造の新しいベンチマークを打ち立てています。常州、宿遷、塩城にあるトリナ・ソーラーの各生産拠点は、「国家グリーンファクトリー」に認定されました。また義烏の工場は、2024年に「2023年度ゼロカーボンファクトリー(タイプI)四つ星認証」を取得しました。 事業活動を通じて、トリナ・ソーラーは環境負荷の低減において大きな前進を遂げています。2020年以降、同社はモジュール製造において大きな持続可能性を実現しました。温室効果ガスの排出強度を65%以上、エネルギー消費強度を40%以上、そして水の消費強度をほぼ68%削減しました。これらの結果は、資源効率の向上、カーボン削減、太陽光産業を通した持続可能性の高い製造など、トリナ・ソーラーのコミットメントを示しています。 SDG15:陸の豊かさも守ろう-エコシステムの保護とレジリエンスの回復 「陸上生態系の持続可能な使用を保護・復元・促進する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、再生可能エネルギープロジェクトに生態系保護の責務を盛り込んでいます。 ニュージーランドの農業地帯では、農業地帯の生態系保護への施策と共にTe Herenga o Te Rāプロジェクトが展開され、家畜および収穫物両方が繁栄できるようにしています。電力の供給だけでなく、トリナ・ソーラーはスペインのトリナの森の創出など植林活動にも力を入れ、生息環境の回復や生物多様性の強化に努めています。 キャプション:ニュージーランドの42MWp営農型太陽光発電プロジェクト 写真提供:Lodestone Energy SDG17:パートナーシップで目標を達成しよう-手を取り合い、世界規模の持続可能性を促進 「持続可能な開発のための実施手段を強化しグローバルパートナーシップを活性化させる」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは国境や産業を超えた協力を行っています。トリナ・ソーラーは国連のグローバル・コンパクトおよびグローバル・ソーラー・サステイナブル・アライアンス(GSSA)に参加し、国際的なパートナーと協働しクリーンエネルギーソリューションの採用を加速させています。 キャプション:国連グローバル・コンパクトの「公正な移行」の対話に参加するトリナ・ソーラー 持続可能性:単なるスローガンではない クリーンエネルギーの発展だけでなく、トリナ・ソーラーは、質の高い教育をみんなに(SDG4)、ジェンダー平等を実現しよう(SDG5)、気候変動に具体的な対策を(SDG13)といった分野でも包括的な取り組みを行っています。トリナ・ソーラーのミッション「すべての人に太陽光エネルギーを」に基づき、同社はこれからも、国連のすべての持続可能な開発目標(SDGs)に貢献し、現代の責任を担い、グローバルパートナーと手を取り合って排出実質ゼロの共通ビジョンを作り上げてゆきます。
【イベントレポート】 トリナ・ソーラー 「TECHNO-FRONTIER 2025」主催者セミナーにて講演
太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Ltd.(SH:688599)(以下「トリナ・ソーラー」または「同社」)は、2025年7月23日〜25日に東京ビッグサイトで開催された「TECHNO-FRONTIER 2025」に出展し、7月25日には「カーボンニュートラル時代のモノづくりを支える再生可能エネルギー」をテーマに主催者セミナーにて講演を行いました。 当日は、同社の製品・導入事例に加え、自社のESG経営および工場での脱炭素化への取り組みを紹介。展示ブースやセミナーを通じて、多くの来場者と活発な意見交換が行われ、製造業界における脱炭素化・再エネ活用への関心の高まりが強く感じられる場となりました。 ■ トリナ・ソーラーが実践するグリーン経営 トリナ・ソーラーは製品の提供にとどまらず、企業経営そのものを「グリーン発展」という理念のもとに進めています。これは、環境負荷を抑えながら持続的な成長を目指す取り組みで、いわゆるESG(環境・社会・ガバナンス)経営を実践するものです。2024年には国連グローバル・コンパクトに加盟し、気候変動対策を評価するCDPや、企業の持続可能性を分析するMSCIなどのESG評価機関から高い評価を得ています。さらに、自社の直接排出(Scope 1)や購入電力に伴う排出(Scope 2)にとどまらず、サプライチェーン全体の脱炭素を目指す「ゼロカーボンバリューチェーン」構想にも取り組んでいます。 ■ 製造業の脱炭素化に貢献する製品と、日本国内での導入事例 講演では、環境負荷の低減に貢献する最新製品群と、日本国内における実際の導入事例を紹介しました。太陽光発電と蓄電を組み合わせた一体型のエネルギーソリューションにより、製造業におけるBCP(事業継続計画)対応やエネルギー自立の実現、さらにはコスト削減といった多様なニーズに応える提案を行いました。 製品及び主な特徴: 100%再生資源を活用した太陽光モジュール※ 出力645W超、変換効率20.7%を達成し、高性能と環境配慮を両立 「Vertex N」シリーズ フランスのカーボンフットプリント認証や米国UL認証を取得。 製造から廃棄までのCO₂排出量は13.2g CO₂eq/kWhと業界でも低水準。 「Vertex S+」シリーズ ノルウェーおよび国際的なEPD(環境製品宣言)認証を取得。 製品単位で環境への影響を数値化・可視化。 大型産業用蓄電池システム「Elementa 2」 業界初の20年ライフサイクル対応EPD認証を取得。 ピーク電力の抑制や再エネ自家消費率の向上に貢献。 また、日本国内の製造業現場において、脱炭素とコスト削減の両立を実現した太陽光発電の導入事例もあわせてご紹介しました。 日本国内での導入事例: 静岡県工場 工場の屋根やカーポートを活用したPPAモデル(第三者所有による電力供給)の導入により、初期投資を抑えつつ太陽光発電を実現。 岡部新電元発電事業 工業施設の地上設置による自家消費型の太陽光発電を導入。 造作材メーカー アルボレックス 工場屋根に「Vertex S+」を設置し、電力コスト削減と環境負荷軽減を両立。 これらの取り組みは、再生可能エネルギーを単なる環境対策にとどめず、企業経営の競争力強化に活かす動きを象徴しています。 セミナー内で紹介した太陽光導入事例については、以下の動画でもご覧いただけます。 Vertex TSM-DE19R、DEG19RC.20 工業施設屋根・カーポートのPPA事例 静岡県工場 Vertex N TSM-NEG19RC.20 工業施設地上設置 岡部新電元発電事業 Vertex …
トリナ ・ス ト レージ 「 Elementa 2 」 国際的な安全認証を相次ぎ取 得
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、大型産業用蓄電池「Elementa 2」がTÜV SÜDによるIEC 62619認証に加え、SGS通標によるNFPA 68およびNFPA 855認証を取得したことを発表しました。これにより、本製品は安全性、リスク耐性、システム適合性といった主要な性能面において、グローバル市場で求められる高い基準を満たしていることが改めて証明されました。 IEC 62619は蓄電池の安全性に関する国際的な主要規格であり、衝撃・温度・電気絶縁など様々な視点からの試験項目が含まれています。また、NFPA 68およびNFPA 855は、それぞれ爆発時の圧力緩和や蓄電システムの設置基準として、北米をはじめとする高度な 安全基準が求められる市場で広く採用されています。今回の認証取得は、「Elementa 2」が世界各国での多様な運用ニーズに対応できる、安全かつ信頼性の高い蓄電システムであることを裏付ける結果となりました。 IEC 62619認証 NFPA 68およびNFPA 855認証 研究開発の面では、トリナ・ストレージはコスト効率を考慮しつつ、安全性と性能の最適なバランスを追求しています。セル材料自体の安全性に加え、IP55/C5等級の高い筐体防護設定や、そして設計・製造・運用にわたる機能安全マネジメント体制を構築。製品ライフサイクル全体を見据えた一貫した安全管理体制を整備しています。これにより、国際認証取得の技術的裏付けとなると同時に、複雑な環境下でも安定した稼働を実現しています。 また、2024年には「蓄電システムの安全信頼性ホワイトペーパー」を発表し、実機による火災シミュレーション試験を含む各種検証結果を公開。極端な条件下における熱拡散の抑制力や応答制御の有効性を示すことで、同社製品の本質的な安全性能への業界内外の信頼をさらに高めています。 加えて、日本市場においても「Elementa 2」電池パックは2024年12月、日本電気安全環境研究所(JET)によるJIS C 8715-2:2019に基づく類焼試験に合格し、この試験を通過した初の海外ブランドとして高く評価されました。火災や高温などの極限環境においても、熱暴走の抑制およびリスクを最小限に抑えることが可能であることが確認され、日本国内での導入・展開に向けた信頼性の高い基盤となっています。 2024年末時点で、「Elementa」シリーズの累計出荷量は10GWhを突破し、納入実績は世界6大陸に広がっています。今後もトリナ・ストレージは、技術革新を原動力に、品質と安全性を製品の中核に据え、グローバルパートナーとともに蓄電業界の健全な成長をけん引し、持続可能なゼロカーボン社会の実現に貢献してまいります。
トリナ・ストレージ 日本初となる大型産業用蓄電池 Elementa 2の導入を2拠点同時に完了
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、この度群馬県内の2カ所にある発電所向けに、大型産業用蓄電池Elementa 2をそれぞれ2台ずつ導入しました。2025年6月4日(水)には両拠点での調整後、引き渡しを実現しました。本プロジェクトは、当社にとって日本市場初の系統連系用蓄電システムの納入であり、今後の国内における蓄電事業の本格展開向けた重要なマイルストーンとなりました。 蓄電所現場およびエンジニアの作業風景 今回導入されたElementa 2は、当社が独自に開発した一体型の蓄電ソリューションであり、高い安全性、優れたエネルギー効率、そしてメンテナンスのしやすさを兼ね備えています。日本国内の高圧系統要件に完全に準拠しており、卸電力市場や需給調整市場など、さまざまな電力取引制度にも柔軟に対応可能です。 また、本プロジェクトにおいて当社は、電池セルの製造から電力供給システムまでを一貫してカバーするシステムインテグレーション型のソリューションを提供しました。納入されたシステムには、自社開発・製造した電池セルを搭載したバッテリーコンテナなどの主要コンポーネントが含まれています。 さらに、システムの納入および調整だけでなく、今後20年間にわたる長期的な運用・保守サービスも包括的に提供しています。お客様のニーズに対して迅速かつ的確に対応し、安定した並列運転の実現を通じて、運用効率と経済性の向上を図っています。 ■トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 社長李娜(リ・ナ)のコメント 「初回のプロジェクトで2件同時に納入できたことを大変嬉しく思います。期限内の稼働を確実にするため、エンジニアチームは十分な準備を重ね、設置・試運転・系統連系を含むすべての工程を3週間足らずで完了しました。これはトリナ・ストレージの高効率かつ信頼性の高いローカル納入力の証です。本プロジェクトに際し、お客様のご信頼とご協力に深く感謝申し上げます。今後も技術力とサービス力を最大限に活かし、お客様やパートナーと協力しながら、日本におけるクリーンエネルギーの普及・発展に貢献してまいります。」 大型産業用蓄電池概要 設置場所:群馬県内 システム構成:「Elementa 2」(1台あたり定格4073kWh)×2 蓄電出力:約2MW×2 蓄電池容量:約8MWh×2(8MWh:一般家庭約750世帯分の1日の電力使用量に相当) 今回のプロジェクトを通じて、当社は、日本市場における施工能力およびプロジェクト支援体制の信頼性をあらためて示すことができました。今後も、運営体制を一層強化し、パートナー企業との連携を深めながら、クリーンエネルギーの普及と電力システムの最適化に継続して取り組んでまいります。
トリナ・ソーラー、ペロブスカイト太陽電池の 特許出願数で世界一を獲得 ~次世代太陽光発電技術の進化を牽引~
太陽光エネルギー分野で世界をリードするトリナ・ソーラー(Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「同社」)は、世界有数の知的財産情報サービス機関IPRdaily※1が発表した「世界ペロブスカイト太陽電池セル発明特許ランキング(TOP30)」において、出願件数481件で世界第1位を獲得しました。第2位との差は約40%に達し、中国企業として唯一世界トップ3にランクインしました。さらに、同じくIPRdailyが発表した「世界太陽電池セル・モジュール発明特許ランキング(TOP50)」および「世界TOPCon太陽電池セル発明特許ランキング(TOP30)」においても、それぞれ世界第2位を獲得し、主要なPV技術分野における総合的な技術革新力を示しました。 ※1 知的財産権(Intellectual Property Right)に関する情報やニュースを提供する、中国の知的財産メディア ペロブスカイト太陽電池は、高効率、低コスト、多様な適用性を兼ね備え、次世代太陽光発電技術を飛躍的に進化させる重要な技術とされています。トリナ・ソーラーは2014年からこの分野への研究開発投資を強化しており、復旦大学との国家重点実験室設立、次世代太陽光発電技術・装備製造の産業革新センター主導などを通じ、ペロブスカイトとシリコンのタンデム電池セル技術の開発および産業化を推進しています。また、Oxford PV社より中国本土における独占ライセンスを取得し、研究開発・製造・販売、さらには中国国内企業への再許諾に至るまで、幅広い権利を取得しています。 また、トリナ・ソーラーはペロブスカイトシリコンタンデム電池セルの性能向上にも注力しています。2024年には小面積セルで変換効率34.2%の記録を樹立しており、2025年には独自に開発した210mmの大型ペロブスカイト/結晶シリコン積層型(タンデム型)太陽電池セルが、ドイツの第三者認証機関Fraunhofer ISE CalLabの認証を受け、変換効率31.1%を達成しました。これは大型セルタンデム太陽電池セル効率における世界新記録であり、実用化への大きな一歩を踏み出しています。 さらに今年3月には、出力808Wのペロブスカイトシリコンタンデムモジュールを発表し、量産標準サイズモジュールで800W超えを達成した世界初のメーカーとなりました。これにより、「高効率」と「量産性」という二つの軸において、業界をリードする地位を確立しています。 トリナ・ソーラーは、今後も技術革新、知的財産戦略、産業化推進を一体的に強化し、次世代太陽光発電技術の実用化とクリーンエネルギー社会の実現に貢献してまいります。 トリナ・ソーラーは、「Solar Energy for All(すべての人に太陽光エネルギーを)」という使命のもと、今後も技術革新を推進し、エネルギー転換を加速させ、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
トリナ・ストレージ、グローバル市場での信頼性をさらに強化
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージはこのたび、製品の安全性・信頼性・バンカビリティ(資金調達適合性)において、国際的な二大機関であるDNV※1およびUL Solutions※2からの認証を同時に取得しました。さらに、PV Tech Researchが発表した2025年第1四半期の「Battery Storage Techバンカビリティレーティングレポート」において評価が向上し、欧州市場における「主要市場サプライヤー」に選出されました。これらの成果は、トリナ・ストレージがグローバル市場での存在感を一層高めていることを示すものです。 ※1ノルウェーに本部を置き、主にエネルギー、海事、インフラ分野で活動している独立した第三者認証機関 ※2アメリカに本部を置き、安全性、セキュリティ、サスティナビリティに関する課題解決を支援する独立した第三者機関 二重認証により、製品技術と信頼性を証明 トリナ・ストレージの主力製品である「Elementa 2」は、用途に応じて4MWhおよび5MWhの2種類を提供しています。 4MWhモデルは、306Ahセルを搭載し、DNVによる包括的評価を経て、UL 1973、IEC 62619、IEC 63056の各国際規格へ準拠しており、UL 9540Aによる熱暴走試験にも合格しています。多層型の電池管理システム(BMS)、インテリジェントな防火保護、液冷温度制御などの設計により、安全かつ安定したシステム運用が実現されています。 5MWhモデルは、314Ahセルを搭載し、UL Solutionsによる評価に基づき、UL 1973、IEC 62619、UN38.3、UL 9540Aといった主要規格への準拠が認証されており、4MWh同様に多層型の電池管理システム(BMS)、自動消火システム、液冷システムを備え、システムの信頼性をさらに向上させています。 また、DNVおよびUL Solutionsの専門チームがトリナ・ストレージの滁州製造拠点を訪問し、スマート製造ライン、品質管理体制、サプライチェーン管理などに関する厳格な現地監査を実施した結果、同拠点では高い自動化と安定した製品品質が確保されていることが確認されました。 PV Techレポートでの評価向上、欧州市場での存在感を強化 製品やソリューションの高い信頼性だけでなく、トリナ・ストレージは企業としての市場競争力や経営基盤の強さも、国際的に認められています。PV Tech Researchが2025年4月16日に発表した「Battery Storage Tech バンカビリティレポート」において、トリナ・ストレージは格上げされた評価を受け、「欧州主要市場サプライヤー」として選出されました。これにより、英国、ドイツ、イタリアなど欧州の戦略市場における着実な展開が評価された形となります。 さらにレポートでは、生産能力、出荷量、財務健全性、バンカビリティすべての項目で好成績を収めており、Elementaシリーズを通じたシステム一貫自社開発体制や、プロジェクト遂行能力が高く評価されました。 財務面においても、上場企業である親会社トリナ・ソーラーの支援により、安定した資金調達能力、強固なキャッシュフロー管理、積極的な投資姿勢を備えており、今後もグループ全体の多角化収益の中核として、さらなる成長が期待されています。 トリナ・ストレージは、今後もグローバルパートナーとともに、高品質で安全かつ高効率なエネルギー貯蔵ソリューションの提供を通じて、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
トリナ・ストレージ、JETより「立会試験室」認定 ~日本市場対応力を強化、蓄電製品の開発・認証を加速~
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、2025年4月に自社の住宅用蓄電システムに関する中国のテストラボにおいて、一般財団法人電気安全環境研究所(JET)より「立会試験室(Witness Testing Laboratory)」として認定されました。本認定により、JET認証におけるJIS C 8715-2 Clause 8.2および関連規格に基づく試験を、JET職員の立会のもと自社内で実施できる体制が整い、日本市場への製品導入のスピードと柔軟性が飛躍的に向上します。 JIS C 8715-2は、住宅用リチウムイオン蓄電システムの安全性を規定する日本産業規格であり、Clause 8.2では過充電や温度変化など異常状態下での電池システムの安全性に関する厳格な試験項目が定められています。日本市場における製品展開において非常に重要な規格であり、今回の立会試験室認定は、トリナ・ストレージの品質管理体制と安全性への対応力を強く裏付けるものです。 JETとの認定授与式の様子 左: トリナ・エナジー・ストレージ・ジャパン株式会社 取締役部長 劉 佳 氏 右: 一般財団法人 電気安全環境研究所(JET) ビジネス推進部 部長 児玉 正近 氏 これまで当社は、JET認証取得の際に外部試験機関を利用していましたが、製品ラインアップの拡充や市場投入までのスピード向上を目的として、JET基準に準拠した自社ラボの構築を進めてきました。今回の認定取得により、JET職員の立会のもと、自社内で迅速かつ柔軟な試験実施が可能となり、認証までのリードタイムの短縮につながり、開発から認証、そして市場導入までの全プロセスをより効率化し、日本市場への展開力を一層高めることが可能となります。 すでに本ラボでは、JET職員立会のもと、JIS C 8715-2およびJIS C 4441に基づくプロパゲーション試験など、複数の住宅用蓄電システム向け試験を確認済みです。対応可能な評価項目には、過充電試験、短絡試験、温度サイクル試験、落下試験、プロパゲーション試験などがあり、製品特性に応じた多様な評価試験に対応する体制が整っています。 トリナ・ストレージは今後も、日本市場における製品品質の向上と安全性の確保を最優先とし、JET認証の迅速化と評価能力の高度化を通じて、より信頼性の高い蓄電製品の普及に貢献してまいります。



