カーボンフットプリント

商品やサービスについて、原材料の調達から商品の生産、配送、使用、廃棄までのライフサイクルの各過程で排出される「温室効果ガスの量」を追跡し、その合計をCO2(二酸化炭素)量に換算して表示することです。各過程での排出量を明示することで、削減高率の高いポイントを把握し、事業者単位を超えた一体的な削減対策を講じることを目的としています。また、消費者も消費・使用段階でのCO2排出量を自覚し、それを減らすための商品やサービス選びが促されます。 トリナ・ソーラーでは製品生産過程でのCO2排出量削減にも力を入れています。トリナ・ソーラーのCSRレポートはこちらをご覧ください。

環境製品宣言(EPD)

EPDはEnvironmental Product Declaration(環境製品宣言)の略称。EPD認証は、ISO14025およびEN15804の業界標準に準拠して持続可能な製品の安全性を検証するもので、原材料の入手、製造と処理、輸送、生産ユーティリティ、リサイクルなど、全プロセスの環境影響を追跡し、製品やサービスが持続可能な基準を満たしていることを示します。トリナ・ソーラーは、2021年1月に第三者製品安全認証機関のULとEPDイタリアから「環境製品宣言」(EPD)の認定を受けました。太陽光発電関連業界の企業が同時に2種類の環境製品宣言認定されたのは初めてで、トリナ・ソーラーの環境パフォーマンスと持続性を証明するものです。詳しくはこちらから。

逆流防止ダイオード

ダイオードは電流を一方に通しやすい性質(整流作用)がある素子(単位部品)です。電流は電圧の高い方から低い方に流れます。日陰になったり、夜間に発電していない太陽電池モジュールは電圧が低いため、蓄電池や、より電圧の高い他の太陽電池モジュールから電流が逆流してモジュールが破損してしまう可能性があります。この逆流を防ぐのが『逆流防止ダイオード』です。

均等化発電原価

発電コストの評価指標の一つで、英語表記”Levelized Cost of Electricity”の、頭文字を取ってLCOEと略されます。発電所建設に要する土地代、設備費、工事費などの《初期投資費用》、燃料、人件費、保守管理費などを含む《運転維持費》ならびに設備の《廃棄処理費》と利潤などを合計した値を、想定される《運転年数内総発電量》で割って求めます。発電所の耐用年数期間における燃料費の変動、設備維持費の上昇等も想定して算出します。設備投資額の通貨単位が円なら、LCOEの単位は「円/kWh」となります。

グリーン投資減税

高効率な省エネ・低炭素設備や、再生可能エネルギー設備への投資(グリーン投資)を重点的に支援する制度です。グリーン投資減税対象設備(太陽光発電の場合は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の設備認定を受けていない10kW以上の設備)を直接購入し、かつ1年以内に事業の用に供した場合に減価償却資産の特別償却又は税額控除ができます。ただし、税額控除の対象は中小企業者等のみです。年度により内容が異なるため、詳細は資源エネルギー庁のサイトでご確認ください。 ※グリーン投資減税は平成30年3月31日をもって終了しました。