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本展示会で世界初公開となる「Elementa 3 Flex」は、日本の再生可能エネルギープロジェクトで課題となる、輸送重量制限、山地の多い地形、限られた設置スペースといった実務上の制約に対応するために開発されました。あわせて、トリナ・ストレージはフラッグシップモデルである高容量系統用蓄電池システム「Elementa 3」も、日本市場で初めて展示します。

太陽光発電および蓄電ソリューション分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「トリナ・ソーラー」または「当社」）は、2026年3月17日（火）から19日（木）まで東京ビッグサイトで開催されるPV EXPO 2026に出展します。

トリナ・ストレージの主力製品である大型産業用蓄電池「Elementa 2」は、2024年に日本電気安全環境研究所（JET）による類焼試験に合格した最初の外国ブランドとなりました。2025年には群馬県内の発電所2カ所に設置されるなど、着実に日本での地位を築いています。

太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、国内架台メーカーであるS-Rack株式会社（以下「S-Rack」）と連携し、「飛び火認定（DR）」※を取得したソーラーカーポート向け太陽光発電ソリューションの提供を開始いたしました。 ※飛び火認定（DR）とは：建築基準法に基づき、火災時に隣接する建物などへの「飛び火」に対する性能を有する屋根の構造方法について、国土交通大臣が認定する制度です。DRは “Roof in the Fire Protection District” の略称です。 本ソリューションは、トリナ・ソーラーの製品「Vertexダブルガラスモジュール」と、S-RackのDR認定取得済みカーポート架台を組み合わせたもので、防火地域、準防火地域、第22条地域など、建築基準法や消防法により防火性能が求められるエリアにおいても、法令に準拠した安全なソーラーカーポートの設置を可能にします。 今回提供を開始するソリューションは、200㎡を超えるカーポートを「建築物」として設置する際に必要な飛び火認定（DR）に対応した構成であり、建築確認申請が求められる案件にも対応しています。厳格な制度対応と、意匠性や設計自由度も両立した本ソリューションは、防火規制のある都市部をはじめ、さまざまな現場に導入できます。 今回のソリューションに採用されたトリナ・ソーラーの「Vertexダブルガラスモジュール」は、消防庁ガイドラインに準拠し、モジュール1㎡あたりの可燃物使用量が概ね2,000g以下となっており、建築確認や防火設計の観点でも高い適合性があります。小型サイズから産業用の大型サイズまで幅広いラインナップを揃えているため、設計要件に合わせた柔軟な対応が可能です。 近年、企業や自治体による脱炭素の取り組みが加速していることから、駐車場スペースを有効活用したソーラーカーポート導入のニーズが年々高まっています。特に分散型エネルギーの活用が注目される中、制度に適合した安全・高効率なソリューションが市場から求められています。 ＜トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社　社長　李娜（リ・ナ）コメント＞ 当社は、これまでも日本市場において、折版屋根に最適な寸法のモジュールや豪雪地域に対応した高耐荷重仕様の製品をいち早く展開するなど、分散型設置環境に注力してまいりました。今回、S-Rack様との連携を通じて、DR認定に対応したカーポート向けソリューションを市場に提供できたことを大変嬉しく思っております。今後も日本市場の多様なニーズに寄り添いながら、再生可能エネルギーのさらなる普及拡大に貢献してまいります。

トリナ・ストレージは、このたびユアサ商事株式会社株式会社（以下、ユアサ）と大型蓄電事業に関する戦略的業務提携の覚書（MOU）を正式に締結しました。本覚書に基づき、両社は2025年から日本市場向けに合計500MWhの産業用大型蓄電システムを供給します。この容量は、日本の一般家庭が一晩で消費する電力の数万世帯分の規模に相当※し、日本における再生可能エネルギーの普及とカーボンニュートラルの実現に大きく貢献します。 ※環境省の統計によると、2022年度の日本の一般家庭における1日平均電力消費量は約10.8kWhです。また、家庭の電力使用は夜間に全体の約3〜4割程度が占めるとされており、これを基に試算すると、500MWhの蓄電容量は約115,000～154,000世帯の一晩分の電力需要に相当します ＜MOU締結式の様子＞ 前列右：ユアサ商事株式会社 取締役 執行役員 住環境マーケット事業本部長 兼 スマートエネルギー事業部長 竹尾希典 氏 前列左：トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 社長 李娜 近年、日本では再生可能エネルギーの導入、脱炭素社会の構築、そしてエネルギーセキュリティの強化が加速しています。太陽光や風力などの再生可能エネルギー比率が高まる中、電力の需給バランスを調整し電力系統を安定させるためにはエネルギー貯蔵能力を高めることが重要となっています。そのため、産業用大型蓄電システムの需要は、ピークシフトやエネルギー利用効率の向上、安定した電力供給の確保などに不可欠なインフラとして、拡大し続けています。 今回の業務提携において、ユアサは日本国内における販売チャネル、プロジェクト開発、および日本に根ざした運営の強みを活かし、市場開拓や案件調整、サービスネットワークの構築を担います。一方、トリナ・ストレージは、蓄電技術とシステムインテグレーションのコアコンピタンスを基盤に、セルからBESSシステム、電力供給までの完全な一体型ソリューションを提供し、高い安全性・信頼性・経済性を確保します。両社が連携することで、日本国内での大型蓄電プロジェクトの導入と運営を加速させ、市場対応力と高品質なサービス提供を目指します。 トリナ・ストレージは、今回のユアサとの提携を日本における大型蓄電事業拡大の重要なマイルストーンと位置付けています。同社は日本国内でローカライズされたサービス体制を整えており、法規制や市場ニーズに精通したチーム、現地サプライチェーンの統合、そしてライフサイクル全体をカバーするO&M(運用・保守)ネットワークを構築しています。こうした大規模プロジェクトにも対応できる供給能力と現地サービス網により、顧客にさらなる価値を提供し、長期的かつ安定的なプロジェクト運営を実現します。 ユアサは、日本における再生可能エネルギーの拡大に伴い、大型蓄電の役割がますます重要になっていると認識しています。今回、技術開発やソリューション提供において豊富な実績と高いファイナンス適格性を有するトリナ・ストレージと協業することで、両社の強みを結集し、日本市場に世界水準の蓄電ソリューションを提供してまいります。本提携を通じて、顧客への価値提供を一層高めるとともに、持続可能で脱炭素な社会の実現に寄与していきます。 ▽ トリナ・ストレージについて トリナ・ソーラーは、2015年よりエネルギー貯蔵分野の研究を開始し、ストレージ事業部としての基盤を築いてきました。2021年以降は、「トリナ・ストレージ」として独立した体制を確立し、電池セルからシステム、ソリューションまでを一貫して手がける垂直統合型のBESSソリューションプロバイダーとして事業を本格展開しています。現在、世界100社以上のパートナーと連携し、完工済プロジェクトは累計5GWh超、交渉中の案件は70GWh以上にのぼります。 2024年には、蓄電システムの出荷量が前年比で100％以上成長し、累計出荷量は10GWhを突破。中国・英国・オーストラリアではSI（システムインテグレーター）としてTop10入りを果たしており、2025年の出荷目標は8〜10GWhを見込んでいます。 主力製品である系統用蓄電システム「Elementa 2」は、UL、TÜV SÜD、CNASなど、国際的な第三者認証が取得済みです。特に、日本国内ではJETによる類焼試験（JIS C 8715-2:2019）に2024年12月に合格し、この試験に通過した初の海外ブランドとしても注目を集めています。 研究開発面では、蓄電池研究所、電力エレクトロニクス技術センター、蓄電工学技術センター、デジタルエネルギー研究所の4拠点を中心に、コスト効率・安全性・性能の最適バランスを追求。製造拠点としては中国・滁州および塩城にスマートスーパーファクトリーを設け、量産体制と安定供給を実現しています。  

太陽光エネルギー分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「同社」）は、S&P Global Commodity Insightsが発表した太陽光発電モジュール、インバーター、エネルギー貯蔵システム、風力タービンを対象とする初回の「Tier 1クリーンテック企業」において、太陽光発電モジュールおよびエネルギー貯蔵システムの両部門でTier 1リストに選定されました。　 このたびの発表において、同社の強固な市場基盤、グローバルな事業展開、そして持続可能性への継続的な取り組みが高く評価されました。 S&P Global Commodity Insightsはエネルギーや金属、農産物をはじめとするコモディティ市場に関する調査・分析を提供する世界有数の情報機関です。S&P Global Commodity Insights のTier 1評価は、市場プレゼンス、市場シェア、規模、グローバル展開の多様性、企業の持続可能性評価、財務パフォーマンスの6つの主要な指標において世界の製造業者を評価するものとなっており、業界関係者にとって信頼できるベンチマークとして機能しています。Tier 1の資格を得るためには、企業は6つのカテゴリーのうち少なくとも4つにおいて優秀でなければなりません。   S&P Global Commodity Insightsクリーンエネルギー技術担当エグゼクティブディレクターであるエドゥルネ・ソコ博士は、Tier 1評価について、「当社のTier 1リストは、競争の激しい市場でサプライヤーが差別化を図れるよう支援するとともに、開発者、オフテイカー、設備調達・資金調達担当者や再生可能エネルギープロジェクト開発に携わる方々が信頼性と回復力に優れたパートナーを特定する手助けとなるよう設計されています」と述べています。   本発表を受け、トリナ・ソーラーのエグゼクティブプレジデント、Helena Li（ヘレナ・リ）は、「太陽光発電モジュールとエネルギー貯蔵システムの両部門でS&P GlobalからTier 1として認定されたことは、当社のグローバルな影響力、持続可能性におけるリーダーシップ、そして世界クラスの統合スマートエネルギーソリューションを提供する能力をさらに裏付けるものです」と述べました。   トリナ・ソーラーは28年間にわたり太陽光発電技術革新の最前線に立ち続け、210mm技術のパイオニアとして業界を600W+、700W+の時代へと導いてきました。n型TOPCon技術の実用化における世界的リーダーとして、同社は技術の境界を拡大し続け、世界的な協業を通じて地域生産体制の強化に貢献しています。   2025年6月までに、トリナ・ソーラーの210mmモジュール累計出荷量は200GWを突破し、世界第1位の地位を確立しました。砂漠地帯や極限気候といった環境に対応した顧客重視のソリューションを提供することで、同社は利用環境や条件に応じた最適な技術展開を進め、クリーンエネルギーへの移行を一層推進しています。   2015年以降、同社は戦略的にエネルギー貯蔵分野へと事業を拡大し、セルやバッテリーパックからAC（交流側）システムに至るフルスタックのサービス提供体制を構築することで、貯蔵事業を強力な第二の成長エンジンへと成長させました。グローバル展開の拡大に加え、サステナビリティを中核戦略に据え、ソーラーサステナビリティマネジメントコンセプトの推進、環境・社会・ガバナンス（ESG）の取り組み強化、そして製品ライフサイクルパフォーマンス向上のためのサプライチェーン連携の推進に取り組んでいます。これらの取り組みは、S&P、MSCI、Sustainable Fitch、BloombergNEFといった国際的な評価機関から高い評価を受けています。   同社が戦略的に拡大してきたエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、180以上の国・地域に広がる強固なグローバルサービスネットワークと100以上のスペアパーツ倉庫によるサポート体制で、高信頼性・高付加価値のソリューションを提供しています。2025年6月までに、貯蔵システム出荷量はラテンアメリカ、中東・アフリカ、北米などの主要市場で12GWhを超え、2025年までに年間出荷量8～10GWhの達成を見込んでいます。   トリナ・ソーラーは「Solar Energy for All（すべての人に太陽光エネルギーを）」という使命のもと、技術革新をさらに推進し、多様な用途に対応する高効率で信頼性の高いソリューションを提供することで、ネットゼロ社会の実現に貢献してまいります

2015年、国連は17の持続可能な開発目標（SDGs）を採択し、すべての国々に対し、地球を守ると同時に経済的な繁栄を追求する行動を取るように求めました。   SDGs採択10周年における今、トリナ・ソーラーは、ビジョンを現実に変える持続可能なソリューションを提供することでこの呼びかけに応えました。地方エリアの活性化から生態系保護の発展まで、トリナ・ソーラーの太陽光技術は、世界の各地域がより持続可能な未来に移行できるようサポートしています。   SDG1：貧困をなくそう－地方の経済を太陽光エネルギーで活性化 「あらゆる形の貧困を撲滅する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーはクリーンエネルギーを活用し地方のコミュニティに新しい機会を創出しています。   山東省石横鎮では、トリナ・ソーラーはランドマークである150MWのアクアボルタイクス（太陽光発電と水産養殖の組み合わせ）プロジェクトに対し、高効率のVertexシリーズのモジュールと蓄電システムを提供しました。2024年1月から11月にかけて、このプロジェクトは1億6300万kWhの電力を生み出しました。これは期待されていた出力を上回る結果で、安定した投資収益を確保しました。水質向上、地域漁業の活性化、そして農民の増収により、プロジェクトは、環境保全と経済成長を同時に進める方法を示すことに成功しました。   キャプション：山東省肥城市における、トリナ・ソーラーの太陽光－蓄電統合プロジェクト   SDG7：エネルギーをみんなに、そしてクリーンに－すべての人に再生可能エネルギーを   「すべての人が、信頼でき持続可能かつ近代的なエネルギーを手頃に手に入れられる」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、様々な状況に合わせた高効率かつ長寿命の太陽光ソリューションを提供します。それにより、高原地帯から乾燥した砂漠まで、世界の様々な環境においてクリーンエネルギーの使用が可能です。   キャプション：青海省共和県における1GW規模の「電源・電網・負荷・蓄電」プロジェクト   中国青海省では、トリナ・ソーラーは1GW規模の電源・電網・負荷・蓄電プロジェクトを通じてSDG7を進めています。これは、トリナ・ソーラーの800MW Vertexシリーズのモジュールを使用した「風力・太陽光・蓄電による砂漠化コントロール」の先行モデルです。世界で最も厳しい砂漠地域の一つで進められているこのプロジェクトでは、安定的かつ低コストで持続可能なグリーン電力が提供され、広い範囲のユーティリティの需要を満たしています。消耗した土地を回復させながらクリーンエネルギーを確実に供給することで、トリナ・ソーラーは、再生可能電力が日々の生活のあらゆる面を支え、環境および経済的利益の両方を推進していることを示しています。   SDG12：つくる責任、つかう責任－持続可能な製造のパイオニア   「持続可能な消費－生産パターンを確保する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、太陽光発電業界で持続可能な製造の新しいベンチマークを打ち立てています。常州、宿遷、塩城にあるトリナ・ソーラーの各生産拠点は、「国家グリーンファクトリー」に認定されました。また義烏の工場は、2024年に「2023年度ゼロカーボンファクトリー（タイプI）四つ星認証」を取得しました。   事業活動を通じて、トリナ・ソーラーは環境負荷の低減において大きな前進を遂げています。2020年以降、同社はモジュール製造において大きな持続可能性を実現しました。温室効果ガスの排出強度を65％以上、エネルギー消費強度を40％以上、そして水の消費強度をほぼ68％削減しました。これらの結果は、資源効率の向上、カーボン削減、太陽光産業を通した持続可能性の高い製造など、トリナ・ソーラーのコミットメントを示しています。   SDG15：陸の豊かさも守ろう－エコシステムの保護とレジリエンスの回復   「陸上生態系の持続可能な使用を保護・復元・促進する」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは、再生可能エネルギープロジェクトに生態系保護の責務を盛り込んでいます。   ニュージーランドの農業地帯では、農業地帯の生態系保護への施策と共にTe Herenga o Te Rāプロジェクトが展開され、家畜および収穫物両方が繁栄できるようにしています。電力の供給だけでなく、トリナ・ソーラーはスペインのトリナの森の創出など植林活動にも力を入れ、生息環境の回復や生物多様性の強化に努めています。   キャプション：ニュージーランドの42MWp営農型太陽光発電プロジェクト　写真提供：Lodestone Energy   SDG17：パートナーシップで目標を達成しよう－手を取り合い、世界規模の持続可能性を促進   「持続可能な開発のための実施手段を強化しグローバルパートナーシップを活性化させる」という国連の目標に合わせ、トリナ・ソーラーは国境や産業を超えた協力を行っています。トリナ・ソーラーは国連のグローバル・コンパクトおよびグローバル・ソーラー・サステイナブル・アライアンス（GSSA）に参加し、国際的なパートナーと協働しクリーンエネルギーソリューションの採用を加速させています。   キャプション：国連グローバル・コンパクトの「公正な移行」の対話に参加するトリナ・ソーラー   持続可能性：単なるスローガンではない   クリーンエネルギーの発展だけでなく、トリナ・ソーラーは、質の高い教育をみんなに（SDG4）、ジェンダー平等を実現しよう（SDG5）、気候変動に具体的な対策を（SDG13）といった分野でも包括的な取り組みを行っています。トリナ・ソーラーのミッション「すべての人に太陽光エネルギーを」に基づき、同社はこれからも、国連のすべての持続可能な開発目標（SDGs）に貢献し、現代の責任を担い、グローバルパートナーと手を取り合って排出実質ゼロの共通ビジョンを作り上げてゆきます。

太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、2025年7月23日〜25日に東京ビッグサイトで開催された「TECHNO-FRONTIER 2025」に出展し、7月25日には「カーボンニュートラル時代のモノづくりを支える再生可能エネルギー」をテーマに主催者セミナーにて講演を行いました。 当日は、同社の製品・導入事例に加え、自社のESG経営および工場での脱炭素化への取り組みを紹介。展示ブースやセミナーを通じて、多くの来場者と活発な意見交換が行われ、製造業界における脱炭素化・再エネ活用への関心の高まりが強く感じられる場となりました。   ■ トリナ・ソーラーが実践するグリーン経営 トリナ・ソーラーは製品の提供にとどまらず、企業経営そのものを「グリーン発展」という理念のもとに進めています。これは、環境負荷を抑えながら持続的な成長を目指す取り組みで、いわゆるESG（環境・社会・ガバナンス）経営を実践するものです。2024年には国連グローバル・コンパクトに加盟し、気候変動対策を評価するCDPや、企業の持続可能性を分析するMSCIなどのESG評価機関から高い評価を得ています。さらに、自社の直接排出（Scope 1）や購入電力に伴う排出（Scope 2）にとどまらず、サプライチェーン全体の脱炭素を目指す「ゼロカーボンバリューチェーン」構想にも取り組んでいます。   ■ 製造業の脱炭素化に貢献する製品と、日本国内での導入事例 講演では、環境負荷の低減に貢献する最新製品群と、日本国内における実際の導入事例を紹介しました。太陽光発電と蓄電を組み合わせた一体型のエネルギーソリューションにより、製造業におけるBCP（事業継続計画）対応やエネルギー自立の実現、さらにはコスト削減といった多様なニーズに応える提案を行いました。     製品及び主な特徴： 100％再生資源を活用した太陽光モジュール※ 出力645W超、変換効率20.7％を達成し、高性能と環境配慮を両立 「Vertex N」シリーズ フランスのカーボンフットプリント認証や米国UL認証を取得。 製造から廃棄までのCO₂排出量は13.2g CO₂eq/kWhと業界でも低水準。 「Vertex S+」シリーズ ノルウェーおよび国際的なEPD（環境製品宣言）認証を取得。 製品単位で環境への影響を数値化・可視化。 大型産業用蓄電池システム「Elementa 2」 業界初の20年ライフサイクル対応EPD認証を取得。 ピーク電力の抑制や再エネ自家消費率の向上に貢献。 また、日本国内の製造業現場において、脱炭素とコスト削減の両立を実現した太陽光発電の導入事例もあわせてご紹介しました。       日本国内での導入事例： 静岡県工場 工場の屋根やカーポートを活用したPPAモデル（第三者所有による電力供給）の導入により、初期投資を抑えつつ太陽光発電を実現。 岡部新電元発電事業 工業施設の地上設置による自家消費型の太陽光発電を導入。 造作材メーカー アルボレックス 工場屋根に「Vertex S+」を設置し、電力コスト削減と環境負荷軽減を両立。 これらの取り組みは、再生可能エネルギーを単なる環境対策にとどめず、企業経営の競争力強化に活かす動きを象徴しています。 セミナー内で紹介した太陽光導入事例については、以下の動画でもご覧いただけます。 Vertex TSM-DE19R、DEG19RC.20　工業施設屋根・カーポートのPPA事例　静岡県工場 Vertex N TSM-NEG19RC.20 工業施設地上設置 岡部新電元発電事業 Vertex …

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世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、大型産業用蓄電池「Elementa 2」がTÜV SÜDによるIEC 62619認証に加え、SGS通標によるNFPA 68およびNFPA 855認証を取得したことを発表しました。これにより、本製品は安全性、リスク耐性、システム適合性といった主要な性能面において、グローバル市場で求められる高い基準を満たしていることが改めて証明されました。 IEC 62619は蓄電池の安全性に関する国際的な主要規格であり、衝撃・温度・電気絶縁など様々な視点からの試験項目が含まれています。また、NFPA 68およびNFPA 855は、それぞれ爆発時の圧力緩和や蓄電システムの設置基準として、北米をはじめとする高度な           安全基準が求められる市場で広く採用されています。今回の認証取得は、「Elementa 2」が世界各国での多様な運用ニーズに対応できる、安全かつ信頼性の高い蓄電システムであることを裏付ける結果となりました。 IEC 62619認証 　　　NFPA 68およびNFPA 855認証 研究開発の面では、トリナ・ストレージはコスト効率を考慮しつつ、安全性と性能の最適なバランスを追求しています。セル材料自体の安全性に加え、IP55／C5等級の高い筐体防護設定や、そして設計・製造・運用にわたる機能安全マネジメント体制を構築。製品ライフサイクル全体を見据えた一貫した安全管理体制を整備しています。これにより、国際認証取得の技術的裏付けとなると同時に、複雑な環境下でも安定した稼働を実現しています。   また、2024年には「蓄電システムの安全信頼性ホワイトペーパー」を発表し、実機による火災シミュレーション試験を含む各種検証結果を公開。極端な条件下における熱拡散の抑制力や応答制御の有効性を示すことで、同社製品の本質的な安全性能への業界内外の信頼をさらに高めています。   加えて、日本市場においても「Elementa 2」電池パックは2024年12月、日本電気安全環境研究所（JET）によるJIS C 8715-2:2019に基づく類焼試験に合格し、この試験を通過した初の海外ブランドとして高く評価されました。火災や高温などの極限環境においても、熱暴走の抑制およびリスクを最小限に抑えることが可能であることが確認され、日本国内での導入・展開に向けた信頼性の高い基盤となっています。   2024年末時点で、「Elementa」シリーズの累計出荷量は10GWhを突破し、納入実績は世界6大陸に広がっています。今後もトリナ・ストレージは、技術革新を原動力に、品質と安全性を製品の中核に据え、グローバルパートナーとともに蓄電業界の健全な成長をけん引し、持続可能なゼロカーボン社会の実現に貢献してまいります。