太陽光エネルギー分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「同社」）は、同社の太陽光科学技術国家重点実験室が開発した 210mmx105mm ペロブスカイト/シリコンタンデム太陽電池セル搭載モジュール（面積3.1m²）が、TÜV SÜD の認証を取得し、最大出力 808W を達成したことを発表しました。これは、工業規格サイズの太陽電池モジュールとして世界で初めて800W の壁を突破した製品であり、タンデム太陽光発電技術の分野において画期的な意義を持ちます。 現在、従来のシリコン系太陽電池の変換効率は理論上の限界に近づいており、高効率タンデムセルの開発が産業界の新たな焦点となっています。ペロブスカイトタンデム技術は、単接合セルの物理的限界を超え、理論効率 43%に到達可能な次世代技術として注目されています。太陽電池技術が「シリコン単接合セル」から「タンデム構造セル」への歴史的転換点を示し、持続可能なエネルギー開発への新時代を切り開くでしょう。 同社は 2014 年よりペロブスカイトタンデム技術の研究開発を進め、南京大学、南開大学、華北電力大学、中国科学院長春応化所などと協力し、江蘇省科技支援プロジェクトを主導。2019 年には国家重点プロジェクト「ペロブスカイト/シリコンタンデム太陽電池の設計・製造・機構研究」にも参加し、現在までに関連特許を 331 件出願。ペロブスカイトのバルクドーピング、界面処理、積層設計などの革新技術により、変換効率の向上に成功しています。 トリナ・ソーラーの会長兼 CEO であり、太陽光科学技術国家重点実験室主任を務める高紀凡（ガオ・ジファン）氏は次のように述べています。「これは、ペロブスカイト/シリコンタンデム太陽電池モジュールの分野における重大な技術的ブレークスルーであり、太陽光発電技術が未来へ向かう重要なマイルストーンです。世界初となる210mm 工業規格サイズの800W+タンデムモジュールの成功は、業界に於けるタンデムモジュール産業化への重要な一歩となり、同社の技術的リーダーシップをさらに強固なものにしました。」 トリナ・ソーラーは、「Solar Energy for All（すべての人に太陽光エネルギーを）」という使命のもと、今後も技術革新を推進し、エネルギー転換を加速させ、持続可能な社会の実現に貢献してまいり ます。
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トリナ・ストレージ、「Elementa 2」が液冷システムを採用した蓄電池として業界初の20年ライフサイクルEPD認証を取得
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、大型産業用蓄電システム「Elementa 2」において、液冷システムを採用した蓄電池として業界で初めて20年ライフサイクル環境製品宣言（EPD）認証を取得しました。本認証は、世界的に有名な安全・認証機関であるUL Solutionsによる厳しい審査を経て発行されたものであり、「Elementa 2」の優れた環境性能を証明するとともに、持続可能なエネルギー貯蔵システムの新たな基準を示します。 ■EPD認証とは？ EPD（Environmental Product Declaration、環境製品宣言）とは、ISO 14025※に基づく国際基準の環境認証であり、製品のライフサイクル全体（原材料調達・製造・輸送・使用・管理・廃棄・リサイクル）における環境負荷を定量的に評価するものです。「Elementa 2」は、数カ月にわたるUL Solutionsの独立検証を経て、国際的なEPD基準を満たしていることを確認し、EPDプラットフォームへの登録を完了しました。 ※ISO 14025は、製品やサービスの環境負荷に関する情報を開示するための国際規格であり、企業が自社の製品やサービスの環境情報を透明性高く開示し、持続可能な消費を促進するための基盤となっています。 ■20年ライフサイクル評価の意義 今回の認証は、エネルギー貯蔵業界における液冷システムとして初めて、製品の20年間にわたる環境影響を包括的に評価したものです。従来のライフサイクル評価では、主に製造・使用・廃棄の段階に焦点が当てられていましたが、「Elementa 2」の評価では、維持・管理や部品交換が環境負荷に与える影響も考慮されており、より実際の運用に即した環境データが提供されます。 ■トリナ・ストレージの環境配慮型製造体制 トリナ・ストレージは、自動化・デジタル化・インテリジェント化を融合させた「スマートゼロカーボン工場」を構築し、製造工程における環境負荷の軽減に取り組んでいます。特に、工場の電力供給には太陽光発電と蓄電システムを活用し、製造過程の脱炭素化を実現しました。製品1単位あたりのエネルギー消費量を業界平均以下に抑えることで、ライフサイクル全体を通じた環境負荷の削減に貢献しています。 ■持続可能な未来への取り組み 今回のEPD認証取得により、トリナ・ストレージは、環境負荷の軽減と高性能なエネルギー貯蔵の両立をさらに強化し、世界各国で厳しくなる環境基準や、規制への適合を支援します。今後も、技術革新の加速と業界パートナーとの連携を深め、持続可能なエネルギー転換の実現に貢献してまいります。
トリナ・ソーラー、豪雪地域向け太陽光パネルの新たな耐荷重ソリューションを発表
太陽光エネルギー分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「同社」）は、豪雪地域向けの新たな耐荷重ソリューションを発表しました。本ソリューションでは、同社の高効率太陽光モジュールに、株式会社ダイドーハント（以下「ダイドーハント」）が開発した補強金具「PVサポート」を組み合わせることで、耐荷重性能を大幅に向上。北海道、東北、北陸など積雪の多い地域において、より安全で安定した太陽光発電を実現します。 トリナ・ソーラーは、「PVサポート」を使用した複数の太陽光モジュールで、荷重試験を実施しました。その結果、積雪によるモジュールの変形を抑え、耐荷重性能が大幅に向上することを確認しました。これにより、豪雪地域におけるモジュール破損リスクの低減と発電システムの信頼性向上が期待できます。同社は「世界をリードするスマートエネルギートータルソリューションプロバイダー」として、グローバルな知見と技術力を活かし、地域のニーズに合わせた製品とサービスを提供しています。 「PVサポート」は、積雪地域向けに開発された太陽光パネル補強工法です。モジュールの裏面に専用のバーを取り付けることで、積雪荷重によるパネルの変形を抑制し、破損を軽減します。豪雪地域でも安心して太陽光パネルを設置でき、屋根材の種類はハゼ式折板屋根に適用します。 日本市場においてトリナ・ソーラーは、進化し続けるお客様のニーズに応え、最適化されたソリューションを提供してきました。近年、分散型太陽光発電システム※1市場の大幅な需要に対応するため、500mm折板屋根に適した中型モジュールを設計し、屋根設置スペースを最大限に活用することで、プロジェクトの経済効果を高めることを目指しています。また、スケルトンモジュールは、ソーラーシェアリング、カーポート、公共施設など、光の透過性やデザイン性が求められる用途にも対応可能であり、高い評価を受けています。 ※1 大規模な発電所ではなく、個々の建物や地域に分散して設置された太陽光パネルによって電力を生成するシステム。 同社は、今後も地球規模の持続可能なエネルギー社会の実現に向け、技術革新とパートナーシップを強化してまいります。今回の発表を機に、豪雪地域での太陽光発電システム導入をご検討の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
【イベントレポート】トリナ・ソーラー、PV EXPO 2025に出展
【2025年2月19日～2月21日/東京】太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするTrina Solar Co., Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、東京ビッグサイトにて開催される「PV EXPO 2025」に出展しました。 ブースでは、「発電と蓄電で太陽と未来をつなぐ次世代エネルギーソリューション」をテーマとし、日本市場のニーズに応じて開発された最新の発電、蓄電製品および関連ソリューションを展示しました。会場では、日本国内外の太陽光発電および蓄電分野における最新動向と技術的洞察をご参加いただいた業界関係者の方々、メディアの皆様へ発表し、弊社ならではの見解と課題解決のための手法の提供を行いました。また、VR体験を通じて、トリナ・ストレージ工場の製造現場にて電池セルや電池パックなど、各種生産ラインの製造プロセスを直感的に体感いただきました。 動画：トリナ・ソーラー APAC地域エネルギー貯蔵部門 プレジデント Leoによる新製品説明動画。 動画：3日間通じての展示ハイライトをまとめています。 ■Elementa 2 Pro 5MWhの発表：効率性をさらに高めた5MWhモデル 海外ソリューションマネージャー黄韬（Huang Tao）によるプレゼンテーションではElementa 2 Pro 5MWhを日本初発表しました。蓄電池の新たなソリューションだけでなく、システム容量※1を従来品より約22％増加※2したこの新バージョンは、自社開発の314A高エネルギー密度セルを搭載し、国際的に広く採用されている標準20フィートコンテナサイズ※3を維持しながら、システム容量※1を5MWhに大幅に拡大しました。このアップグレードにより、蓄電コストの効率がさらに向上し、より経済的かつ高効率な蓄電ソリューションを提供します。 ※１蓄電池システム全体がどれだけの電力を蓄え、供給できるかを示す指標。 蓄電池本体だけでなく、インバータや充電器などの周辺機器も含まれ、エネルギーの貯蔵量と放電能力を示します。 ※2 2024年に発表されたElementa2 4MWhと比較 ※3 国際的に定められた海上コンテナの標準サイズの1つです。 ■寒冷地対応住宅用蓄電システム 寒冷地対応住宅用蓄電システムに関するプレゼンテーションではトリナ・ストレージAPAC地域住宅蓄電製品部長の劉佳より発表があり、海外メーカーとして初めてJETプロパゲーション認証を取得した家庭用太陽光・蓄電システムの2025年新商品を紹介しました。薄型で設置がしやすく、-25℃以上の環境への設置が可能となり太陽光をより効率的に、蓄電池でより経済的にソーラーライフをサポートします。 ■最新のN型i-TOPCon Ultraセル技術を搭載したVertex S＋ NEG9R.28（Ultra）とVertex N NEG19RC.20（Ultra）を初披露 製品戦略・企画管理部長 伊藤邦泰によるプレゼンテーションでは太陽光モジュールの市場や技術の最新動向について発表を行いました。 また、今後5年間の主流セル技術はTOPConと予想されており、日本の住宅および商業用分野で使用できる最新のN型i-TOPCon Ultraセル技術を搭載したVertex S＋ NEG9R.28（Ultra）とVertex N NEG19RC.20（Ultra）を初披露しました。 【Vertex S+ NEG9R.28（Ultra）】 【Vertex N NEG19RC.20（Ultra）】 TOPCon Ultraセルは、太陽光パネルの効率を大幅に高める次世代の太陽電池セルとして注目を集めています。この技術は、従来の裏面へのトンネル酸化パッシベーション膜（薄膜絶縁層）だけでなく、表面および端面を含めセル全体をパッシベーション膜（薄膜絶縁層）で覆う事により太陽光を電気エネルギーに変換する過程におけるエネルギー損失を最小限に抑えることで、より高い発電効率を実現します。製造プロセスは比較的容易に追加でき、その結果、大規模生産が可能となり、太陽光発電の普及を後押しする役割を果たしています。今回新たに発表された製品、Vertex S＋ NEG9R.28（Ultra）およびVertex N …
トリナ・ストレージ、オーダーメイドソリューションを発表2024年発表Elementa2（4MWhモデル）の日本市場への導入開始
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、オーダーメイドソリューションを発表し、2024年に発表したElementa2（4MWhモデル）の日本市場への導入を開始いたします。 ■日本市場に特化したオーダーメイドソリューション 日本の蓄電市場は急速な成長の初期段階にあります。海外市場と比較して、日本の顧客は効率的なプロジェクト推進と安定した運用を保証する包括的なサービスを求める傾向があります。トリナ・ストレージ日本チームは、システムインテグレーターとしての立場を維持し、顧客のニーズに基づいたオーダーメイドのワンストップソリューションを提供することで、蓄電プロジェクトの効率的な実現をサポートしています。 日本初納入事例の高圧独立型蓄電プロジェクトにおいて、トリナ・ストレージはフルセットの蓄電ソリューションを提供しただけでなく、EPCパートナーの推薦や土地利用計画の提案など、リソース統合のサポートも行いました。さらに、顧客の個別ニーズに応じて、緊急時の業務継続計画（BCP：Business Continuity Plan）を追加し、特殊な状況下でも安定した運用を確保しました。プロジェクトの計画から蓄電池コンテナの納入までわずか1年足らずでしたが、国際チームの緊密な連携と現地チームの精密な運営により、この高効率が実現しました。Elementaシリーズの技術的優位性とローカライズ能力が融合することで、顧客は迅速なプロジェクト目標の達成を可能にし、投資効率の最適化とともに蓄電市場における効率的な運営の新たな基準を確立しました。 今回のPV EXPO 2025では、大型蓄電製品の展示に加え、現地チームが業界の最新動向やプロジェクト経験を共有し、製品からシナリオ化されたソリューションまでの総合的な能力を来場者に紹介します。 ■Elementa 2 Pro 5MWhの発表：効率性をさらに高めた5MWhモデル 今回の「PV EXPO 2025」では、蓄電池の新たなソリューションだけでなく、システム容量※1を従来品より約22％増加※2したElementa 2 Pro 5MWhを「PV EXPO 2025」にて日本初発表いたします。 この新バージョンは、自社開発の314Ah高エネルギー密度セルを搭載し、国際的に広く採用されている標準20フィートコンテナサイズ※3を維持しながら、システム容量※1を5MWhに大幅に拡大しました。このアップグレードにより、蓄電コストの効率がさらに向上し、より経済的かつ高効率な蓄電ソリューションを提供します。 ※１蓄電池システム全体がどれだけの電力を蓄え、供給できるかを示す指標。蓄電池本体だけでなく、インバータや充電器などの周辺機器も含まれ、エネルギーの貯蔵量と放電能力を示します。 ※2 2024年に発表されたElementa2 4MWhと比較 ※3国際的に定められた海上コンテナの標準サイズの1つです。 さらに、日本市場向けの最適化として、Elementa 2 Pro 5MWhは以下の特長を備えています。 •超高耐久性：15,000回の長寿命サイクルを誇る314Ah超高性能電池セルを採用し、電力会社や大規模 電力プロジェクトにおける全ライフサイクルでの経済性を最大化。 •省スペース設計：日本の限られた土地面積や都市部の高い集積度に対応するため、肩並び（Side-by-Side）・背面配置（Back-to-Back）設計を採用し、蓄電所の設置面積を大幅に削減。 •静音性の向上：最適化されたノイズ制御システムにより、運転音を最低70dBまで低減し、都市近郊での環境適合性を向上。 •耐環境性能：新世代の強化システムキャビネットを採用し、最低－30℃の低温環境でも安定稼働し、日本の厳しい冬季条件にも適応。 •高耐震設計：日本の地震リスクに対応するため、IEEE 693高耐震基準を満たした設計を採用しておりコンテナ輸送時や設置後の耐震性を強化。 今回のアップグレードにより、Elementa2 Pro 5MWhは、日本のエネルギー貯蔵市場において、さらなるコスト最適化・高効率化・高信頼性の実現を可能にします。 【展示会情報】 会場：東京ビッグサイト（Tokyo Big …
トリナ・ソーラー、PV EXPO 2025に出展 ～「発電と蓄電で太陽と未来をつなぐ次世代エネルギーソリューション」を展示～
太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、2025年2月19日（水）から21日（金）まで東京ビッグサイトで開催されるPV EXPO 2025に出展します。 今回出展するブースは「発電と蓄電で太陽と未来をつなぐ次世代エネルギーソリューション」をテーマとし、日本市場のニーズに応じて開発された最新の発電、蓄電製品および関連ソリューションを展示します。この展示では、トリナ・ソーラーの家庭用から大規模産業に向けた幅広い用途の製品を実際にご覧いただけます。 業界関係者、メディアの皆様のご来場を心よりお待ち申し上げます。 【3つの見どころ】 1. 発電と蓄電で太陽と未来をつなぐ次世代エネルギーソリューションの発表 今回、トリナ・ソーラーは日本市場に向けた新たな発電と蓄電ソリューションを発表します。この次世代エネルギーソリューションでは、高効率モジュールと最先端の蓄電技術を組み合わせることで、住宅から大規模電力系統（発電・蓄電所）といった幅広い用途で効率的かつ安定したエネルギー供給を実現しています。ブースでは、担当者による新ソリューションの具体的な説明を行う予定です。 2. Elementa 2と最新のN型i-TOPCon Ultraセルを搭載した新製品の初お披露目 詳細はブースにて、担当者より発表の時間を設けておりますのでお立ち寄りください。 3. 業界動向と技術的洞察の発表 トリナ・ソーラーは、展示会場で日本国内外の太陽光発電および蓄電分野における最新動向と技術的洞察をご参加の業界関係者の方々、メディアの皆様に共有するとともに、弊社ならではの見解と課題解決のための手法も提供します。また、VR体験を通じて、トリナ・ストレージ工場の製造現場を直感的に体感。電池セルや電池パックなど、各種生産ラインの製造プロセスを詳しくご覧いただけます。ブースでは、担当者より発表の時間を設けておりますのでお立ち寄りください。 【展示会情報】 会場：東京ビッグサイト（Tokyo Big Sight） トリナ・ソーラーブース番号：南1・2ホール【S1-7】 住所：〒135-0063 東京都江東区有明3-11-1 【＜PV EXPO[春] ～ 第20回 [国際]太陽光発電展 ～＞ 「太陽光発電 セミナー」 概要】 日時 ：2月21日 （金） 12:30 – 13:00 セミナー名：太陽光モジュールの最新動向と将来展望 概要 ：セルの大型化・モジュール外形寸法の標準化が進んだ太陽光モジュールの 現状と今後の将来展望について解説します。 講師 ：トリナ・ソーラー・ジャパン 伊藤邦泰 製品戦略企画管理部 部長 【招待券】をご希望の方はこちらをクリックください。 （https://www.wsew.jp/spring/ja-jp/register.html?code=1281326716749653-UZ4） 皆様のご来場を心よりお待ちしております。 【本件に関するお問合せ】 …
トリナ・ストレージ 大型産業用蓄電池Elementa 2を日本市場で初納入
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、高い安全性とエネルギー密度を誇る大型産業用蓄電池Elementa 2（4073kWh）を日本市場で初納入しました。今回のプロジェクトでは、初期投資コストの大幅削減を実現。技術的優位性を活かし、長期安定稼働を期待されています。 トリナ・ストレージは、プロジェクトの設計から設置まで一貫したカスタマイズサービスを提供しています。今回は、計画から納入までわずか1年未満というスピードで実施されました。日本市場向けに最適化されたソリューションをこのスピード感で実現したことは、同社のグローバル統合力とローカル適合力を証明しています。 本プロジェクトでも、トリナ・ストレージは蓄電ソリューションの提供にとどまらず、EPC（設計・調達・建設）パートナーの推薦や土地利用計画の提案を含むリソース統合のサポートを実施しました。さらに、顧客の個別ニーズに応じ、緊急時の業務継続計画（BCP：Business Continuity Plan）を追加し、特殊な状況下でも安定した運用を確保しました。 今回のプロジェクトの成功は、トリナ・ストレージが日本市場で確固たる地位を築くための重要な一歩を示していると同時に、蓄電産業のスマート化と持続可能な発展に向けた新たな基準の確立につながるものです。 トリナ・ストレージは、今回の成功を契機に、さらに高度な技術革新と質の高いサービスを通じて、日本市場の蓄電分野におけるさらなる発展に貢献してまいります。 ■Elementa 2について Elementa 2は、同社が開発した高い安全性とエネルギー密度を備えた、自社製セルを採用し、初年度の無劣化設計と長寿命を実現しています。また、国際輸送でよく使われる20フィート標準コンテナにぴったり収まる設計なので、無駄なく積み込めて輸送回数や梱包の手間が減り、配送コストを抑えます。 加えて本製品は、日本のJIS C 8715-2:2019基準※1に基づく日本電気安全環境研究所（JET）※２の厳しい認証を取得しており、これにより日本市場での安全性と信頼性の高さを示しています。 ※1 産業用リチウム二次電池の安全性に関する日本産業規格。この規格は、電池の製造や使用における安全性を確保するために、さまざまな試験や評価方法を定めており、国際規格だけでなく、日本の産業環境に合わせた独自の要求事項との整合性もとられています。 ※2 電気機器や電気製品の安全性評価を行う一般財団法人。電気用品安全法に基づく指定試験機関として、製品が国内外の安全基準を満たしているかを厳格に審査し、認証を行っています。 ▽ トリナ・ストレージについて トリナ・ソーラーは2015年からエネルギー貯蔵について研究を進め、ストレージ事業を立ち上げまし た。そして2021年から電池セル・製品・ソリューションという垂直統合型の BESS ソリューションプロバイ ダーとポジションを明確にしました。現在、トリナ・ストレージはグローバルにおいて、100以上のパート ナーと事業連携があります。交渉中のプロジェクトが10GWh以上、完工プロジェクトは 5GWh あり、電池セル、蓄電システム、家庭用蓄電などのコア製品において業界をリードする研究開発・製造能力を有しています。研究開発においては、トリナ・ストレージは蓄電池研究所、電力エレクトロニクス技術研 究開発センター、蓄電工学技術センター、デジタルエネルギー研究所という4つの研究開発プラットフォームを設立し、アメリカ UL、ドイツ TÜV SÜD、中国 CNAS などからの認証取得済み。製造面においては、中国国内の安徽省滁州、江蘇省塩城に拠点を配置し、スマートスーパーファクトリーを構築することで、 製品の量産と効率的なデリバリーを保証しています。 ▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599）について トリナ・ソーラーは太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションを提供するグローバルリーダーです。1997年に太陽光発電システムのインテグレーターとして設立されたトリナ・ソーラーは現在太陽光発電製品、太陽光発電システム、スマートエネルギーソリューションの3つの事業を世界170ヶ国以上において展開しています。トリナ・ソーラーは「新しい産業エコシステムを創造し、太陽光発電を中心としたスマートエネルギーソリューションの先駆けになる」という戦略目標を掲げ、電力システム改革を支援し、将来的なゼロカーボン世界の実現を目指しています。 日本においては、2010年にトリナ・ソーラー・ジャパンを設立してから、国内需要に合わせて最先端のフルライン製品を展開。パートナーの皆様と多数の実績を達成してきました。 ▽ 一般財団法人電気安全環境研究所（JET）について 一般財団法人電気安全環境研究所（JET）は、1963年に設立された日本を代表する試験・認証機関です。ご家庭の洗濯機や冷蔵庫など多くの家電製品でS-JET認証マークを見たことがあると思いますが、再生可能エネルギー分野においても、JETは太陽電池モジュールに対するJET PVm認証をはじめ、様々な新しい技術分野で試験規格による試験･認証をリードしています。近年、リチウムイオン蓄電池を使用した蓄電システムの火災リスクに注目が集まる中、JETでは2023年5月に新たな認証サービスとしてJIS C 4441プロパゲーション試験認証を立ち上げ、この火災リスク低減に寄与し、日本国内の健全な再生可能エネルギー環境構築をサポートしています。 Trina …
トリナ・ソーラー、最新のN型i-TOPCon Ultraセルを搭載した Vertex S+ NEG9R.28（Ultra）、Vertex N NEG19RC.20（Ultra）を発表 ～PV EXPO2025で初お披露目～
太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co.,Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、日本の住宅および商業用分野で使用できる、最新のN型 i-TOPCon Ultraセルを搭載したVertex S+ NEG9R.28（Ultra）とVertex N NEG19RC.20（Ultra）を発表します。これらの新製品は2025年2月19日(水)～21日(金)まで東京ビッグサイトで開催されるPV EXPO 2025で、初披露されます。 i-TOPCon Ultraセルは、太陽光パネルの効率を大幅に高める次世代の太陽電池セルとして注目を集めています。この技術は、従来の裏面へのトンネル酸化パッシベーション膜（薄膜絶縁層）だけでなく、表面および端面を含めセル全体をパッシベーション膜（薄膜絶縁層）で覆う事により太陽光を電気エネルギーに変換する過程におけるエネルギー損失を最小限に抑えることで、より高い発電効率を実現します。製造プロセスは比較的容易に追加可能で大規模生産が可能となり、太陽光発電の普及を後押しする役割を果たしています。今回新たに発表された製品、Vertex S+ NEG9R.28（Ultra）およびVertex N NEG19RC.20（Ultra）に搭載されている、i-TOPCon Ultraセルはi-TOPConセルに比べてさらに変換効率が高く、出力も高いことが特徴です。 小型モデルのVertex S+ NEG9R.28（Ultra）は最大495Wの出力を実現し、前面効率※１は1.8%向上し、最大24.8%に達します。中型モデルのVertex N NEG19RC.20（Ultra）は、出力が670Wにアップグレードされ、前面効率※１が1.5%向上し、より優れた設置の柔軟性と電気的な互換性を提供します。 今回の製品が、従来のシリーズに追加されることで、小規模～大規模までそれぞれの事業規模にあった製品を提案できることに加え、様々な使用シーンにおける顧客ニーズに応えます。 これらの新製品は、2月19日（水）～2月21日（金）の間に開催されるPV EXPO 2025にて展示されますので、ぜひトリナ・ソーラーブースにお立ち寄りください。 ※1 前面効率：太陽光発電モジュールにおいて、太陽光がモジュールの表面に当たった際に、どれだけの光エネルギーが電力に変換されるかの効率を指します。 i-TOPCon Ultraセル技術 i-TOPCon Ultraセルは、i-TOPConセルの基盤技術の進化版でありフルパッシベーション構造を採用することで、セル最大変換効率は26.58%に達し、モジュールとしては30～40W向上し、発電性能が大幅に向上されます。 フルパッシベーションコンタクト（Full Passivated Contact）は、太陽電池の表面や接触部で発生するエネルギー損失（電子と正孔の再結合）を抑える技術です。シリコン基板を超薄膜パッシベーション層（酸化シリコンや窒化シリコンなどの絶縁層）で覆う事により、電子を効率的に流しつつ、正孔との結合を遮断します。さらに、210 Vertex シリーズの低電圧設計を継承したことで、集電箱やケーブルなどのBOSコスト※2を削減し、システム経済性の最適化※3に貢献いたします。 ※2 BOSコスト：パネル本体（太陽光モジュール）以外のすべての設備や設置にかかる費用。 ※3 システム経済性の最適化：太陽光発電システム全体のコスト効率を指します。初期投資や維持費用に対して、得られる電力やその経済的効果が最適化されている状態です。 新製品概要 Vertex S+ NEG9R.28 （Ultra） （住宅・小型商業／工業施設推奨） 片面発電ダブルガラスモジュール 1762×1134×30mm 21.0kg …
28回目の世界記録を更新 N型i-TOPCon両面受光セルが変換効率26.58%を達成
太陽光エネルギー分野におけるイノベーションで世界をリードするトリナ・ソーラーTrina Solar Co., Ltd.（SH:688599）（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、N型i-TOPCon両面受光セルが26.58%の変換効率を達成し、新たな世界記録を樹立したことを発表しました。 この記録は、太陽光発電に関連する研究と開発を行っているドイツの研究機関「ISFH CalTeC」によって確認されました。同社にとって28回目となる世界記録更新であり、業界における技術力の高さを改めて証明する成果となりました。 今回の成果は、トリナ・ソーラーが独自に開発した210×182mm²の大面積矩形N型シリコンウエハーに、トンネル酸化物パッシベーションコンタクト技術※1を組み合わせた先端的な設計によって実現されました。また、エミッタパッシベーション技術※2、光学トラッピング設計※3、超精細印刷技術※4を活用することで、電池の光学特性と電気特性が大幅に向上しました。この技術革新により、業界での技術標準をさらに高い水準へ引き上げています。 ※1 トンネル酸化物パッシベーションコンタクト技術（Tunnel Oxide Passivated Contact 以下「TOPCon」）は、太陽光パネルの性能を飛躍的に向上させる次世代技術です。この技術は、薄い酸化物層と導電性ポリシリコン層を組み合わせ、電荷損失を最小化することで高い変換効率を実現します。また、シリコン表面の欠陥を低減するパッシベーション効果により、長期的な性能安定性を確保しつつ、従来の製造プロセスに容易に適用可能なため、量産性にも優れています。これにより、設置面積や資源使用を抑えながら高効率な発電を可能にし、環境負荷の軽減にも貢献します。 ※2 エミッタパッシベーション技術（Emitter Passivation Technology）は、太陽電池のシリコン表面に特殊なパッシベーション層を設けることで、電荷損失を抑え、変換効率を向上させる先進技術です。この保護層により、シリコン表面の欠陥を低減し、電荷の再結合を最小限に抑えることで、高い発電性能と長期的な安定性を実現します。また、既存の製造ラインに適用可能でコスト効率も高く、次世代の高性能太陽電池開発を支える重要な技術です。 ※3 光学トラッピング設計は、太陽光パネルの発電効率を高めるための設計技術で、光を効率的に吸収する工夫が施されています。この技術では、特殊な表面構造やコーティングにより光の反射を抑え、シリコン層内での光の通過距離を最大化することで、より多くの光エネルギーを電力に変換します。これにより、限られた面積で高い発電性能を発揮し、資源の有効活用と持続可能なエネルギー供給に貢献します。 ※4 超精細印刷技術は、太陽光パネルの製造において、電極を極めて細かく、精密に形成する技術です。この技術により、電極の幅を最小化しつつ導電性を維持できるため、光の遮蔽を減らして太陽電池の変換効率を向上させます。また、材料使用量を削減することでコスト効率を高め、環境負荷の低減にも寄与します。 同社の会長兼CEOである高紀凡（ガオ・ジーファン）は「26.58%という驚異的な効率を達成できたことを非常に誇りに思います。この記録は、N型TOPCon技術の可能性をさらに引き上げる重要なマイルストーンです。当社は引き続き、TOPCon電池およびモジュールの研究開発を強化し、競争力を高めるとともに、知的財産の保護を推進し、先端技術を堅固に保持してまいります。」とコメントしています。 今年10月には、同社のN型単結晶シリコンTOPCon電池が25.9%の効率でそれまで7年間にわたり保持されていた記録を更新しました。そのわずか1か月後に新記録を達成した今回の成果は、TOPCon技術の持つ大きな可能性を再び証明すると同時に、同社の業界におけるリーダーシップをさらに強固なものにしています。 トリナ・ソーラーは今後も太陽光エネルギー分野での技術革新を通じて、世界の持続可能なエネルギー未来に貢献していきます。 ▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599 ）について トリナ・ソーラーは太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションを提供するグローバルリーダーです。1997年に太陽光発電システムのインテグレーターとして設立されたトリナ・ソーラーは現在太陽光発電製品、太陽光発電システム、スマートエネルギーソリューションの３つの事業を世界170ヶ国以上において展開しています。トリナ・ソーラーは「新しい産業エコシステムを創造し、太陽光発電を中心としたスマートエネルギーソリューションの先駆けになる」という戦略目標を掲げ、電力システム改革を支援し、将来的なゼロカーボン世界の実現を目指しています。 日本においては、2010年にトリナ・ソーラー・ジャパンを設立してから、国内需要に合わせて最先端のフルライン製品を展開。パートナーの皆様と多数の実績を達成してきました。
トリナ・ストレージの住宅用蓄電システム 海外メーカーとして初のJETプロパゲーション試験認証を取得
世界有数のエネルギー貯蔵製品・ソリューションプロバイダーであるトリナ・ストレージは、今年2月のPV EXPOにて発表された住宅用「寒冷地次世代住宅用電池システム」が10月31日、一般財団法人電気安全環境研究所（JET）のJIS C 4441プロパゲーション試験認証を取得しました。トリナ・ストレージが本認証を取得するのは今回が初めてであり、海外メーカーとしても初の快挙となります。これによりトリナ・ソーラー製品の高い信頼性が改めて証明されました。 授賞式写真 左：一般社団法人 電気安全環境研究所 ビジネス推進部 部長 児玉正近 右：トリナ・エナジー・ストレージ・ジャパン株式会社 取締役部長 劉 佳 実施された認証試験は、特に材料や構造物が火や熱に対してどれだけ耐えられるか、または火がどれだけ広がりにくいかを示す「耐プロパゲーション（類焼）性能」を検証するものです。 今回の認証試験はトリナ・ストレージの中国江蘇省にある実験室にて実施されました。試験では、「寒冷地次世代住宅用電池システム」内部の単電池に対して強制的に熱暴走※を引き起こし、その単電池が発火に至った場合であっても、蓄電システムケース外に火が露出しないこと、また、蓄電システムケースの開裂がないことを確認しました。 実際の試験では、強制的に熱暴走を引き起こした単電池に発火は確認されず、また、蓄電システム内部の全ての単電池においても発火は確認されませんでした。類焼試験中の観察結果では、蓄電システム内部の最高温度が8時間後には室温＋10℃までにとどまり、室温とほぼ同じくらいまで低く抑えられたことが確認されています。これにより本製品の材料や構造物の熱に対する耐久性、また、建物への火災リスクを最小限に抑える安全性が実証されました。 ※単電池内部で発生した熱が制御できなくなり、急激に温度が上昇する現象。これにより、電池内部の化学反応が加速し、最終的には発火を引き起こすことがあります。 実験後のサンプル写真 トリナ・ストレージは2020年に日本市場での地域業務を開始以来、安全を最優先に、リチウムイオン蓄電池及び蓄電システムの開発と普及に注力してきました。調査によると、2023年には東京都内での住宅用蓄電システム導入ブランドランキングにおいてトリナ・ストレージが上位にランクインしており、多くの家庭で信頼されたブランドとして認知を得ています。家屋と密接して設置されることが多い家庭用蓄電システムにおいて、耐プロパゲーション（類焼）性能を保有することは、家屋への火災リスクを抑える性能を持っていることを意味しています。この認証は、トリナ・ストレージの安全理念を満たすだけでなく、同社の製品の安全性向上に対する継続的な取り組みを示しています。 また、「寒冷地次世代住宅用電池システム」は設計段階から釘刺し試験、圧壊試験、24時間連続過電圧試験など数々の試験に合格し、安全性と信頼性を確保しています。 今後もトリナ・ストレージは、地域パートナーと協力して住宅用システムのJET蓄電システム認証とJET低圧系統連系保護装置等認証を推進します。25年春にはシステムとして日本市場に展開し、より安全で信頼できる家庭用蓄電ソリューションを日本の消費者へ提供する予定です。 ▽ トリナ・ストレージについて トリナ・ソーラーは 2015 年からエネルギー貯蔵について研究を進め、ストレージ事業を立ち上げまし た。そして 2021 年から電池セル・製品・ソリューションという垂直統合型の BESSソリューションプロバイダーとポジションを明確にしました。現在、トリナ・ストレージはグローバルにおいて、 100 以上のパートナーと事業連携があります。交渉中のプロジェクトが10GWh以上、完工プロジェクトは 5GWhあり、電池セル、蓄電システム、家庭用蓄電などのコア製品において業界をリードする研究開発・製造能力を有しています。研究開発においては、トリナ・ストレージは蓄電池研究所、電力エレクトロニクス技術研究開発センター、蓄電工学技術センター、デジタルエネルギー研究所という4つ研究開発プラットフォームを設立し、アメリカ UL、ドイツ TÜV SÜD、中国 CNAS などからの認証取得済み。製造面においては、中国国内の安徽省滁州、江蘇省塩城に拠点を配置し、スマートスーパーファクトリーを構築することで、製品の量産と効率的なデリバリーを保証しています。 ▽ トリナ・ソーラー（SH 証券コード：688599 ）について トリナ・ソーラーは太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションを提供するグローバルリーダーです。1997年に太陽光発電システムのインテグレーターとして設立されたトリナ・ソーラーは現在太陽光発電製品、太陽光発電システム、スマートエネルギーソリューションの３つの事業を世界170ヶ国以上において展開しています。トリナ・ソーラーは「新しい産業エコシステムを創造し、太陽光発電を中心としたスマートエネルギーソリューションの先駆けになる」という戦略目標を掲げ、電力システム改革を支援し、将来的なゼロカーボン世界の実現を目指しています。 日本においては、2010年にトリナ・ソーラー・ジャパンを設立してから、国内需要に合わせて最先端のフルライン製品を展開。パートナーの皆様と多数の実績を達成してきました。 ▽ 一般財団法人電気安全環境研究所（JET）について 一般財団法人電気安全環境研究所（JET）は、1963年に設立された日本を代表する試験・認証機関です。ご家庭の洗濯機や冷蔵庫など多くの家電製品でS-JET認証マークを見たことがあると思いますが、再生可能エネルギー分野においても、JETは太陽電池モジュールに対するJET PVm認証をはじめ、様々な新しい技術分野で試験規格による試験･認証をリードしています。近年、リチウムイオン蓄電池を使用した蓄電システムの火災リスクに注目が集まる中、JETでは2023年5月に新たな認証サービスとしてJIS C …
