東京五輪・パラリンピック、太陽光など100%再エネ電力で開催

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は、2018年6月11日、「持続可能性に配慮した運営計画 第二版」(以下、第二版)を公表した(図)。それによると、会場計画の見直しにより、全体の約6割(43会場中25会場)の競技会場については既存会場を活用することで、CO2の排出量を約8万削減する。競技会場やIBC(国際放送センター)、MPC(メインプレスセンター)、選手村で使用する電力を「100%再生可能エネルギー」にするとしている。

 

図1

図 東京五輪・パラリンピックの持続可能性コンセプト

 

同計画は、東京五輪・パラリンピックにおける持続可能性への配慮を最大化し、持続可能な開発に貢献するため、組織委員会が策定したもの。2017年1月に公表した第一版」では、5つの主要テーマとして「気候変動」、「資源管理」、「大気・水・緑・生物多様性等」、「人権・労働、公正な事業慣行等への配慮」、「参加・協働、情報発信(エンゲージメント)」を示し、第二版では、より具体的に持続可能性を推進するために、「Be better, together/より良い未来へ、ともに進もう。」を大会の持続可能性コンセプトとした。

気候変動分野の大目標(ゴール)としては、「Towards Zero Carbon~脱炭素社会の実現に向けて~」を掲げ、同分野の全体的方向性は「パリ協定がスタートする2020年に開催される東京大会において、可能な限りの省エネ・再エネへの転換を軸としたマネジメントを実施することにより、世界に先駆けて脱炭素化の礎を全員参加で築く」としている。

具体的な施策として、既存会場や再エネ電力の活用に加えて、新規恒久会場(5会場)における自然採光や通風など自然の効用を活用したパッシブデザインの導入、新規恒久会場などにおける環境負荷の少ない機能や技術の積極的な導入による建築物自体の省エネ化、恒久会場における太陽光発電設備、太陽熱利用設備、地中熱利用設備など多様な再エネ設備の導入、燃料における再エネ活用の可能性の検討などを挙げている。(日経BP総研 クリーンテックラボ


 

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