太陽光発電用語集

「太陽電池アレイ」の略。太陽電池モジュール（太陽電池パネル）を直列あるいは並列に複数枚並べて接続し架台に取り付け、まとまった電力を得られるように設置したものです。太陽電池は構成単位により呼び方が変わり、「セル」→「モジュール」→「アレイ」の順に大きくなります。太陽光発電所では、アレイをたくさん設置して大きな発電を行っています。

原料であるシリコン（ケイ素）を加工したインゴット（シリコンの塊）を薄く切った板状のもののことで、「シリコンウエハ」、「太陽電池ウエハ」などとも呼ばれます。ウエハに電極を形成したものが太陽電池セルです。

海水や潮風に含まれる塩分が太陽電池モジュールのフレームや架台のサビ、腐食などを引き起こし、モジュール劣化の原因となることで、一般的に海沿いの地域で多く発生します。このような環境では、塩害や PID耐性に優れたモジュール選びが必要となります。

グリッドとは送電線のこと。オフグリッドとは、送電系統（電線を伝って電力会社から家などに送られる電力網）と繋がっていない電力システムのことです。災害時における停電の影響などを避けられるため、道路の標識や街灯などの電源に利用されています。

大気圏にあって、地表から放射された赤外線の一部を吸収することにより、温室効果をもたらす気体の総称。人間活動によって増加した主な温室効果ガスには、二酸化炭素、メタン、一酸化窒素、フロンガスがあります。 なかでも地球温暖化に最も大きな影響を与えているのが二酸化炭素（CO2）といわれています。

太陽電池モジュールを所定の傾斜角度で屋根や基礎に固定するための専用の台座や枠のこと。 「ラック」とも言います。

屋根の形状の一つ。一方向だけに勾配をつけた屋根。

屋根の形状の一つ。2つの面から構成されており、本を半分開いて伏せたような、日本家屋で最も一般的な形の屋根で、太陽電池モジュールは、南北に分かれている屋根の南側に設置することが最も効率的とされます。

太陽電池モジュールを固定する治具のこと。

高効率な省エネ・低炭素設備や、再生可能エネルギー設備への投資（グリーン投資）を重点的に支援する制度です。グリーン投資減税対象設備（太陽光発電の場合は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の設備認定を受けていない10kW以上の設備）を直接購入し、かつ1年以内に事業の用に供した場合に減価償却資産の特別償却又は税額控除ができます。ただし、税額控除の対象は中小企業者等のみです。年度により内容が異なるため、詳細は資源エネルギー庁のサイトでご確認ください。

太陽光発電を始めとする再生可能エネルギーによる発電コストが、 電力料金や既存の電力コストと同等か、それよりも安価になることです。

太陽電池モジュール設置時の水平面からの角度のこと。一般的に方位角は「真南」、傾斜角は「30°」で設置するのが理想的と言われています。

発電設備を電力会社の電力系統に接続することです。これにより、自家発電電力では賄い切れない電力を従来どおり電力会社から買うことができ、同時に、余剰電力を電力会社に売ることが可能になります。

原料であるシリコン（ケイ素）を加工したインゴット（シリコンの塊）を薄く切った「ウエハ」から作られる太陽電池。使用されるインゴットにより「単結晶シリコン太陽電池」と「多結晶シリコン太陽電池」の2種類に分かれます。

その太陽電池モジュールが発電することができる最大値のこと。最大出力の値が大きいほど発電量も多くなり、発電能力が高いとされます。ただし、一定の条件下で計測された値なので、モジュールの汚れ、影、天候、温度などの諸条件によって実際の発電量は変わります。

FIT (Feed-in Tariff)とも言います。再生可能エネルギー源（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス）で発電した電力を国が定める一定期間、一定価格で電気事業者が買い取ることを義務付ける制度。住宅用太陽光発電システム（10kW未満）では主に「余剰電力買取制度」が採用され、発電した電力を家庭内で消費し、余った電力があれば一定価格で10年間売電できます。一方、産業用太陽光発電システム（10kW以上）の場合は、「余剰買取制度」と発電したすべての電力を売電できる「全量買取制度」のいずれかを選択することができ、定められた価格で20年間売電することができます。

モジュールのケーブル同士を繋げる接続治具。

太陽光、水力、風力、バイオマス、地熱など、自然由来で環境負荷が小さく、一度利用しても比較的短期間に再生が可能で枯渇することのないエネルギーの総称。現在の日本の主要エネルギー源で、枯渇性資源である石油や石炭などの化石燃料に代わるクリーン・エネルギーとして、その普及が促進されています。

「端子ボックス」と同義。一般的に太陽電池モジュールの裏面に取り付けられる、発電した電気が集約されるパーツ。一部の太陽電池セルが適切に機能しない時、そのセルを経由せずに電気を送る装置「バイパスダイオード」など、重要な機能が組み込まれています。

回路または装置から送り出される電圧、電流、電力のこと。

太陽電池メーカーが、太陽電池モジュールの出力性能を一定期間にわたって保証し、何らかの理由によりメーカー規定よりもモジュールの発電性能が低下した場合、メーカーが無償でモジュールの修理や交換に応じるサービスのことです。

「省エネルギー」の略称。エアコン、お風呂や冷蔵庫の温度設定、電気の使い方の改善・工夫、グリーンカーテンや断熱材の利用による室温調整などにより、エネルギー消費の無駄を省き、消費エネルギーを抑えても同じ成果が出せるようにするという考え方。「創エネ」「蓄エネ」と組み合わせたZEH（ゼッチ）やZEB（ゼブ）の実現が求められています。

日本語でケイ素と呼ばれる元素で、元素記号はSi。現在流通している太陽電池の大部分はシリコンを原料としています。

モジュールを複数枚並べて直列に接続したものをストリングと呼びます。この太陽電池ストリングを複数並列に組み合わせ、十分な出力を得られるようにして架台などに据えられたものが太陽電池アレイです。

家庭やオフィスビル、交通システムなどをITネットワークで結び、地域で電力を管理する次世代のエネルギーネットワークシステムのこと。

家庭、オフィスビル、工場、交通システム、発電所などをITネットワークでつなげ、エネルギーを有効活用して環境負荷を抑える次世代の環境配慮型都市。自分たちで使うエネルギーは、太陽光をはじめとする再生可能エネルギー源を使って自分たちで発電し、余剰電力のある家庭やオフィスから、電力が不足している家庭やオフィスに送電するなど、IT技術を駆使して刻一刻変化する電力の需給をコントロールし、街全体でエネルギー消費の無駄を無くします。「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の取り組みを一元管理することで、電力の需給バランスの最適化を実現します。日本国内でもすでに数箇所で実証実験が始まっています。

スマートハウスとは、「省エネ」・「創エネ」・「蓄エネ」設備を備え、生活に必要なエネルギーをできるだけ家庭で自給自足し、無駄なく使うしくみを取り入れた次世代型のエコ住宅です。太陽光発電システムや蓄電池、エネルギー機器、家電などをIT（情報技術）を使って一元管理し、電気やガスなど家庭内のエネルギー消費が最適に制御された住宅です。

設計図面に基づき、工事をすること。

ストリングごとに接続された太陽電池モジュールからの配線をひとつにまとめるボックスのこと。ここでまとめた配線はパワーコンディショナに接続され、家庭内で使用される交流電力に変換されます。太陽電池の保守点検時に使用する開閉器や避雷素子のほか、逆流防止ダイオードも内蔵されています。

電気装置などを大地と電気的に接続すること。感電防止や機器の安定的な動作を助けることを目的としています。

「太陽電池セル」の略称。太陽電池としての機能を持つ最小単位で、「ソーラーセル」「PVセル」も同義。セルを複数枚、直並列に並べて接続し、屋外で利用できるように樹脂や強化ガラス、アルミ枠などで保護・強化しパッケージ化したものがモジュールです。太陽電池の構成は、「セル」→「モジュール」→「アレイ」の順に大きくなります。

「創エネルギー」の略称。エネルギーを節約する（省エネ）だけではなく、自治体や企業、一般家庭などが、太陽光など再生可能エネルギー源を利用して自ら積極的にエネルギーを作り出していくという考え方のこと。「省エネ」「蓄エネ」と組み合わせたZEH（ゼッチ）やZEB（ゼブ）の実現が求められています。

農地を活用し、耕作地に支柱を立てて上部空間に太陽光発電システムを設置し、農業をしながら太陽光発電を行うことです。農業と発電で太陽光を分け合う（＝シェアする）ことから、ソーラーシェアリングと呼ばれています。トリナ・ソーラーのモジュールを使った施工事例についてはこちら。

「セル」の項を参照。

「モジュール」の項を参照。

太陽電池を用いて太陽光を直接的に電力に変換する発電のこと。ソーラー発電などとも呼ばれ、再生可能エネルギー源のひとつです。発電量が日照に依存し不随意に変化する一方、昼間の電力需要ピークを緩和し温室効果ガス排出量を削減できます。太陽光発電システムは、太陽電池モジュール、パワーコンディショナ、さらに用途によっては蓄電池も組み合わせて構成されます。

太陽光などの光の照射を受けてそのエネルギーを直接電気エネルギーに変える電力機器のこと。「セル」、「太陽電池セル」「ソーラーセル」、「PVセル」などとも呼ばれます。シリコンなどの半導体で作られており、この半導体に光が当たると、即時に日射強度に比例して発電します。「電池」という名前がついていますが、電気をためる機能はありません。
太陽電池としての機能を持つ最小の単位を「セル」と呼び、セルを複数組み合わせて屋外で利用できるように支持板（ガラス板など）、裏面材（バックシートなど）、アルミ枠などで保護・強化したものが「モジュール」、さらにモジュールを複数組み合わせてまとまった電力量を得られるようにしたものが「アレイ」です。

「モジュール」の項を参照。

主要素材であるシリコンが、細かなシリコン結晶の組み合わせによって作られた太陽電池。単結晶シリコンのインゴット（シリコンの塊）から単結晶シリコンウエハ（セルの元となるもの）を切り出す過程で必ず出るシリコン粒を再利用して作られています。小さな結晶の集まりであるため、変換効率は単結晶モジュールと比べてやや低くなりますが、生産コストを抑えられる分、価格が安く、大規模な太陽光発電システムに適しています。

「多結晶シリコン太陽電池モジュール」の略。「モジュール」は、太陽電池の構成単位うち、製品として流通する単位。多結晶シリコン太陽電池 セルを複数枚、直並列接続して作られたもの。

住宅用太陽光発電設備（10kW未満）に、ガスや灯油を利用した自家発電設備、蓄電池、家庭に電気を供給することのできる電気自動車等を併設し、太陽光発電設備のみを備えている場合と比べて売電できる電力量が増加する場合に「ダブル発電」とみなされます。「ダブル発電」に該当すると、電力会社の電力買取価格が下がります。ただし、蓄電池と電気自動車については、売電量（再生可能エネルギーの供給量）に影響を及ぼさないことが配線図等で客観的に担保できる場合は、その限りではありません。また、放電を制御する機能が搭載された蓄電池を選べばダブル発電とみなされず、通常の買取価格が適用されます。

主要素材のシリコンを単一結晶で作ったもの。セルが、原料であるケイ石を加工した単結晶シリコンインゴット（シリコンの塊）から作られた太陽電池です。変換効率の高さと外観の美しさが特徴のため、設置面積が限られた住宅屋根などへの設置に適しています。一方、高純度のシリコン結晶を使うため、価格は多結晶に比べ高くなっています。

「単結晶シリコン太陽電池モジュール」の略。単結晶シリコン太陽電池 セルを複数枚、直並列接続して作られています。

「ジャンクションボックス」の項目を参照。

「蓄エネルギー」の略称。蓄電池などを利用してエネルギーを貯め、必要なときに使えるようにしようという考え方。作り出した電気エネルギーを蓄えるための機器として蓄電池の利用が想定されています。今日、「省エネ」「創エネ」と組み合わせたZEH（ゼッチ）やZEB（ゼブ）の実現が求められています。

太陽光発電で発電した電気エネルギーを蓄えることのできる装置。太陽電池モジュールで発電された電力を夜間や災害による停電時などに使用するためには、蓄電池に電力を貯めておく必要があります。固定価格買取制度（FIT）における電力買取価格の引き下げにともない、余剰電力の売電から自家消費に移行するためには蓄電池が必要となります。

電気を押し出す力のことで、単位はV(ボルト)です。電圧が高いほど多くの電気が流れます。日本では、家庭用の電圧は一般的には100V、工場などの生産機械には200V以上が使用されます。

「CO2排出量」と同義。温室効果ガスの一種。二酸化炭素は、温室効果ガスの中で地球温暖化に最も影響を与えている化合物。太陽光発電では、光を実用可能エネルギーに変換する際にCO2汚染物質を排出しません。

太陽からの放射エネルギー量を測定したもの。太陽光発電システムの年間予想発電量は次の式から算出できます。年間予想発電量（kWh/年）＝設置面の1日当たりの年平均日射量（kWh/㎡/日）×損失係数（%）×システム容量（kW）×年間日数（365）÷1 (標準状態における日射強度（kW/㎡）)　

平成29年4月1日に施行された改正FIT法により、事業用の太陽光発電の認定方法に入札制度が導入されることとなりました。当初は送電端の出力が2MW（メガワット）以上の発電設備に限定して実施されます。資源エネルギー庁の素案では、第1回目の入札を2017年10月をめどに実施した後、第2回目を2018年の夏（7～8月）に、第3回目を2018年12月までに実施する予定で1kWh（キロワット・アワー）当たりの価格と発電出力についての札が入れられる形となります。第１回は500MW、上限価格は21円/kWhで、最も安価な札を入れた者から順次、入札全体の募集容量に達するまでの者が落札者となります。

太陽電池の材料としては、一般にシリコンが多く用いられていますが、アモルファス半導体やCIS系半導体を用いた薄膜太陽電池を開発しているメーカーもあります。

太陽電池セルで作られた電気を流す電極のこと。一般的に太陽電池セルの表面には、2～5本のバスバーが配線されています。セルの表面に配線されているため、この本数が多ければ電気抵抗が少なくなり効率が高まる一方、多すぎると受光部が減り、発電量を低下させてしまいます。 逆に少なすぎると、セル内での電子の移動距離が長くなるため、セル内の電気抵抗が増えてしまう場合があります。

太陽電池では、光がバスバー電極に当ると、その分電流が遮られるため発電量が落ちてしまいます。その対応策として、セル裏面にバスバー電極を配置し、表面全体を受光部として使えるようにしたのがバックコンタクトセル方式です。モジュールの表面から太陽の光をさえぎる電極をなくすことで、光の当る面積を大きくし、たくさんの光を吸収できます。

太陽電池モジュールの裏面に貼られるフィルムです。直接外気にさらされるため、耐候性に優れたPETフィルムなどが使用されます。両面ガラスモジュールでは、バックシートの代わりに裏面にもガラスが使われています。

バーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）とは、点在する小規模な発電所や蓄電池などの電源を最新のIoT技術を駆使して一括制御し、あたかも一つの大規模発電所のように機能させることです。小規模の発電施設を効率的に利用できるため、大規模な発電所への投資が不要で経済的です。また、大規模発電所に全面依存するわけではないため発電所の事故や不具合によるリスクを最小限に抑えることもできます。

セルやモジュールに照射された太陽光エネルギーのうち、何％を電気エネルギーに変換することができるかを表す指標です。値が高ければ高いほど、より効率的、効果的に発電をすることができます。しばしば「変換効率」と同義で使われます。

モジュール運搬の際の梱包単位。１パレットに付き30枚程度のモジュールを梱包します。

太陽光発電システムで発電された直流電力を交流電力に変換する機器です。交流電力に変換した上で、家庭内での利用、蓄電池への充電、系統への売電などに適した安定した出力に整える役割も担っています。パワーコンディショナー（パワコン）は和製英語で、海外では一般にPVインバーターと言います（PVはPhotovoltaic:太陽電池）。自立運転機能がついていれば、停電時でも日照があれば電力を供給することができます。

「ピークカット」には以下の2つの意味があります。

1) 節電対策用語としての意味
使用電力が最も多い時間帯に使う電気そのものを減らすことです。エアコンの設定温度を下げる、使わないときはこまめにスイッチを切るなどの節電のほか、太陽光発電システムを導入し、自社や自宅で電気を作ることにより電力会社からの購入量を抑えてピークカットを実現することができます。また、ピークカットは、使用電力の少ない夜間に購入し蓄電池に貯めた電気を、使用電力の多い時間帯に使うことによっても、実現できます。電力会社は過去１年間で最も使用電力が多かった時間帯の電気使用量に基づいて基本料金を決めるため、使用電力の最大値を下げると、その月の電気料金だけではなく、「基本料金を下げる」こともできます。

2)太陽光発電用語としての意味
太陽光発電で、パワーコンディショナ（パワコン）の容量を超える電力を出力できる太陽電池モジュールを設置することを「過積載」といいます。過積載を導入し、晴天の日の発電量がパワコンが処理できる容量を超えると、その分の電気は売電できずに捨てられます。これがピークカットです。過積載による朝夕の発電量の増加分が、ピークカット分を超えることにより、過積載なしの場合に比べて、全体として、より多くの利益を獲得することができます。


出典：既認定案件による国民負担の抑制に向けた対応（資源エネルギー庁）

さらに蓄電池を使えば、ピークカット分の電力を貯めて、日照の少ない夕方以降や雨の日などに放電して使用することができます。


出典：既認定案件による国民負担の抑制に向けた対応（資源エネルギー庁）

関連用語：ピークシフト

ピークシフトは電気を電力会社から購入する時間帯を、電力使用量のピーク時間帯以外に移行することです。
一般的には、電力使用量の少ない夜間に洗濯機を使ったり、夜間に蓄電池に電気を貯めておき、電気を多く使う日中にそれを使用することによって、ピークシフトを実現することができます。電力使用量が少なく、電気料金の安い時間帯に電気を使う（＝購入する）することにより、電気代を削減することができます。


関連用語：ピークカット

モジュールの四辺を支える機材。アルミ合金などが素材として使われています。

モジュールを水面に浮かせて使用する手法。

太陽電池（セル）に入射した光エネルギーを、どれだけ電気エネルギーに変換できるかを示す数値。他の条件が同じなら、変換効率の高いモジュールほど発電量が大きくなります。しばしば「発電効率」と同義で使われます。

東西南北方位の角度で、「真南」を0°とします。太陽電池モジュールの設置においては、方位角は「真南」、傾斜角は「30°」前後が最も多くの日射量を得られるとされています。

屋根の形状の一つ。屋根のかかる平面が正方形で、４つの三角形の屋根が中央の一点に集まる四角錐のような形状の屋根。

出力1MW(1メガワット＝1000kW)程度以上の大規模太陽光発電、またはその施設のこと。

「太陽電池モジュール」の略。「太陽電池パネル」「ソーラーモジュール」「ソーラーパネル」「PVモジュール」も同義。セルを必要枚配列して、屋外で利用できるよう樹脂や強化ガラス、アルミ枠などで保護・強化し、パッケージ化したものです。太陽電池の構成はセル→モジュール→アレイの順に大きくなり、「モジュール」が製品として流通する単位で、規定の出力を持たせた最小単位の発電ユニットです。多結晶モジュール（多結晶シリコン電池モジュールの略）と単結晶モジュール（単結晶シリコン電池モジュールの略）があります。

電力モニター。太陽光発電システムの周辺機器の一つ。屋内にいながら、現在の発電量や家庭内の現在の消費力の状況など随時知ることができます。

屋根の形状には、「片流れ屋根」「切妻屋根」「寄棟屋根」「方形屋根」「陸屋根」など、様々なタイプがあります。

屋根の形状の一つ。平面が長方形で、屋根の最上部から4方向に勾配を持ち、妻側の三角形の屋根と平側の台形の屋根から成る。

「架台」の項を参照。

屋根の形状の一つ。屋上が水平になっているタイプの屋根。

標準的なモジュールが、表面にガラス、裏面にバックシートを用いているのに対し、両面にガラスを用いるため、砂、酸、アルカリ、湿気、塩害などによる劣化に対する耐性や耐火性に優れたモジュール。トリナ・ソーラーの両面ガラスモジュールはこちら。

「両面発電モジュール」ともいう。モジュール両面に電極を備え、裏面でも受光するため、従来型では利用されない地表面からの反射光や散乱光など裏面への入射光も取り込んで発電する。トリナ・ソーラーの両面受光型モジュールはこちら 。

Balance of Systemの略で、「周辺機器」と訳されます。太陽光発電システムにおいてモジュール以外の周辺機器のこと。架台、ケーブル、パワーコンディショナなど。

「二酸化炭素排出量」と同義。温室効果ガスの一種。二酸化炭素は、温室効果ガスの中で地球温暖化に最も影響を与えている化合物。太陽光発電では、光を実用可能エネルギーに変換する際にCO2汚染物質を排出しません。

「Engineering（設計）, Procurement（調達）and Construction（建設）」の略。発電所やプラント建設において、設計、資機材の調達、建設工事を含む一連の流れのことで、これらの工程全体を一括して請け負うことをEPC方式やEPC事業などと呼びます。メガソーラー（大規模太陽光発電所）のプロジェクトにおいて、EPC契約は主に発電事業者と建設請負会社との間で締結されます。

ESG 投資とは、Environment(環境)、Social(社会)、Governance(ガバナンス)などの財務情報といった業績などの目に見える価値ではなく、環境や社会に対する企業の取り組みといった、目に見えない非財務的な価値にも着目して行う投資。
ダイバーシティやワークライフバランスの推進、女性活躍推進、健康経営などに関する取り組みも含む従業員のためになる企業の取り組みも含めて企業努力と情報開示が求められます。
国連の後押しもあり、これからESG投資はますます増えていくことが想定されます。

エチレン酢酸ビニル共重合樹脂。太陽電池セル、ガラス、バックシートを接着させる封止材の材料として使われています。両面ガラスモジュールでは透明度の高いEVAの使用により、より高い光透過性を得ることができ、温室やカーポートの屋根、ソーラーシェアリングなど光が必要な環境に、より適したモジュールとなります。

「固定価格買取制度」のことでFeed-in Tariff（フィードイン・タリフ）の略。「固定価格買取制度」の項を参照。

エネルギー、電力量をあらわす単位。1GW = 1,000MW（メガワット）。

Interdigitated Back Contactの略で、バックコンタクト方式のセルのこと。光を遮り発電効率低下の一つの要因となってしまう電極を太陽電池モジュールの裏面側に集約することにより、モジュール表面の受光面積を広くして多くの光を取り込むことで変換効率を高めることが可能になります。

Independent Power Producerの略で、「独立系発電事業者」のこと。自社保有の発電施設で作った電気を販売する企業で、主に石油の製油企業や製鉄所を所有している大手企業が、元々は廃棄されていたエネルギーを有効活用するためにおこなっているケースが多いです。以前は東京電力や関西電力といった既存の大手電力会社（「一般電気事業者」）への卸売りのみでしたが、2016年4月から一般家庭にも販売できるようになりました。

「内部収益率」のことで、Internal Rate of Returnの略。投資案件の評価指標の一つで、投資の正味現在価値(NPV)がゼロとなる割引率(利率)のこと。IRRが資本コスト(資金調達コスト)より高ければ投資すべきであり、低ければ投資すべきでないと判断します。

「均等化発電原価」のことでLevelized Cost of Electricityの略。発電コストの評価方法の一つ。特定の太陽光発電プロジェクトについて、その設計、調達から建設、運用、保守、廃棄までの総コストを生涯発電量で割った値。設備投資額の通貨単位が円なら、LCOEの単位は「円/kWh」となります。

「最大電力点追従制御」のことでMaximum Power Point Trackingの略。太陽電池が発電する際に、出力を最大化できる最適な「電流×電圧の値（最適動作点）」を自動で求めて制御し、発電電力を最大化する仕組みです。これにより、天候や設置環境に応じた最大出力を得ることが可能となります。

エネルギー、電力量をあらわす単位。1MW = 1,000kW。

「運用及び保守点検」のことで、Operation & Maintenanceの略。

高電圧により誘発される出力低下のことで、Potential Induced Degradationの略。 高電圧の太陽光発電システムにおいて、フレームとセルの間に大きな電位差が生じることにより漏れ電流が発生し、モジュールそのものの出力低下を招きます。PID現象は高電圧（600V程度の電圧で可能性あり）、かつ高温多湿の場所では発生する可能性が高まります。

Power Producer and Supplierの略で「新電力」と呼ばれています。東京電力や関西電力といった既存の大手電力会社（「一般電気事業者」）とは別の、新規参入組の電力供給会社のことで、正式名称は「特定規模電気事業者」。大手商社、ハウジングメーカー、電気通信事業者など多種多様な業界から参入しています。現在は契約電力の大きさにかかわらず、一般家庭を含む全ての電力需要者と自由に電力契約を取り交わすことができ、一般電気事業者が有する電線路を通じて直接電力供給（小売）を行っています。再生可能エネルギーを主力にする業者が多いという特徴があります。

Photovoltaicの略。「光起電性／光発電の」という意味。

「太陽電池セル」、「ソーラーセル」と同義。「セル」の項参照。

「太陽電池モジュール」、「太陽電池パネル」「ソーラーモジュール」「ソーラーパネル」と同義。「モジュール」の項参照。

Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略。
持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っています。
SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/index.html

電圧の大きさを表す単位。電力（W）÷ 電流（A）で求められます。1Aの電流が流れていて100Wの電力を消費するということは100Vの電圧がかかっている、ということになります。日本では、家庭用の電圧は一般的には100V、工場などの生産機械には200V以上が使用されます。

「電気の量（電力）」をあらわす単位。1kW = 1,000W。

出力1W（ワット）あたりの太陽電池モジュールモジュールの価格

W(ワット)に時間をかけたもので、「電力量」を表す単位。電力量（Wh）= 電力（W）× 時間（h）で求められます。たとえば発電電力1kWの状態が2時間続いた場合、発電電力量は2kWhとなります。また、100Wの電化製品を2時間使うと200Whということになります。

Zero Energy House（ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。太陽光発電システムなどによって家庭で作り出されるエネルギー量が、家庭で消費される一次エネルギー消費量（空調、給湯、照明、換気）を上回り、住宅の年間のエネルギー消費量を正味おおむねゼロにする住宅のこと。断熱性、省エネ、創エネを兼ね備えた次世代型住宅です。

Zero Energy Building（ゼロ・エネルギー・ビルディング）の略。消費する電気やガスといったエネルギーを省エネの工夫で削減し、使用するエネルギーを太陽光発電システムなどによって作り出すことで、年間のエネルギー消費量を実質ゼロとする建物のこと。