グリーン投資減税

高効率な省エネ・低炭素設備や、再生可能エネルギー設備への投資(グリーン投資)を重点的に支援する制度です。グリーン投資減税対象設備(太陽光発電の場合は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の設備認定を受けていない10kW以上の設備)を直接購入し、かつ1年以内に事業の用に供した場合に減価償却資産の特別償却又は税額控除ができます。ただし、税額控除の対象は中小企業者等のみです。年度により内容が異なるため、詳細は資源エネルギー庁のサイトでご確認ください。 ※グリーン投資減税は平成30年3月31日をもって終了しました。

景観条例

街並みや農村風景など、良好な景観の形成のために、景観法に基づき日本各地域の景観行政団体によって策定される条例のことで、その内容は各地の条例によってさまざまです。建物の高さ制限、電線の地中化、屋外広告物の規制など多岐にわたり、太陽電池モジュールの色彩を規定の対象とし、明度や彩度まで指定する地域もあります。フレーム、バックシートおよびセルの色がマットブラック(光沢のない黒)で統一されたトリナ・ソーラーのVertex S DE09.05は、条例が定める最も厳し規定もクリアしています。

傾斜角

太陽電池モジュール設置時の水平面からの角度のこと。一般的に方位角は「真南」、傾斜角は「30°」で設置するのが理想的と言われています。モジュールの傾きを自動で変える追尾式架台もあります。

系統連系

発電設備を電力会社の電力系統に接続することです。これにより、自家発電電力では賄い切れない電力を従来どおり電力会社から買うことができ、同時に、余剰電力を電力会社に売ることが可能になります。

枯渇性資源

地球上にある資源のうち、その量が限られていて、自然のプロセスにより、人間などの利用速度以上には補給されない天然資源のこと。 エネルギー資源のうち、石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料は枯渇性資源です。

公称最大出力

その太陽電池モジュールが発電することができる最大値のこと。最大出力の値が大きいほど発電量も多くなり、発電能力が高いとされます。ただし、一定の条件下で計測された値なので、モジュールの汚れ、影、天候、温度などの諸条件によって実際の発電量は変わります。

コーポレートPPA

Corporate Power Purchase Agreementの略称。PPAのうち、企業や自治体などの法人と再生エネルギー発電事業者との間で直接結ばれる長期電力購入契約のことです。小売電気事業者を介さないことで、需要家である企業にとって、現在より再エネの調達コストを下げられる余地が出てきます。フィード・イン・プレミアム(FIP)のような公的な再エネ支援制度を使わないケースも多くなっています。関連記事はこちらから。

高密度実装技術

トリナ・ソーラーの高出力化技術プラットフォームを形成する要素技術の一つ。トリナ・ソーラーの従来の太陽電池モジュールでは2mm開いていたセル間を0.5mmに狭め、発電効率を大幅に向上させました。高密度実装技術は、セルとセルを重ねる「シングリング」に比べ歩留まりがよく、セル間に一定の隙間を維持するため、製造過程でのセル破損やモジュールの変形によるマイクロクラック(小さな亀裂)の発生を抑えることができます。トリナ・ソーラーの製品はこちらをご覧ください。