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Interdigitated Back Contactの略で、バックコンタクト方式のセルのこと。光を遮り発電効率低下の一つの要因となってしまう電極を太陽電池モジュールの裏面側に集約することにより、モジュール表面の受光面積を広くして多くの光を取り込むことで変換効率を高めることが可能になります。

「国際電気標準会議」のことで、英文名称International Electrotechnical Commissionの略。電気及び電子の技術分野の国際規格の作成を行う国際標準化機関で、IEC規格を制定しています。トリナ・ソーラーの太陽電池モジュールは、IEC61215/IEC61730/IEC61701/IEC62716などの認証を取得しています。

Independent Power Producerの略で、「独立系発電事業者」のこと。自社保有の発電施設で作った電気を販売する企業で、主に石油の製油企業や製鉄所を所有している大手企業が、元々は廃棄されていたエネルギーを有効活用するためにおこなっているケースが多いです。以前は東京電力や関西電力といった既存の大手電力会社（旧「一般電気事業者」）への卸売りのみでしたが、2016年4月から一般家庭にも販売できるようになりました。

「内部収益率」のことで、Internal Rate of Returnの略。投資案件の評価指標の一つで、投資の正味現在価値(NPV)がゼロとなる割引率(利率)のこと。IRRが資本コスト(資金調達コスト)より高ければ投資すべきであり、低ければ投資すべきでないと判断します。

Internet of Things （モノのインターネット）の略。モノに通信機能を搭載してインターネットに接続・連携させる技術。様々な「モノ」がインターネットに接続され、互いに計測データ、センサーデータ、制御データなどを交換することにより、相互制御や問題解決を実現する仕組み。たとえば、VPP(バーチャルパワープラント)の構築にも、点在する小規模な発電所や蓄電池などの電源を監視・一括制御するためにIoTを活用した通信技術が必要となります。

「国際標準化機構」のことで、英文名称International Organization for　Standardizationの略で「イソ」または「アイエスオー」と呼ばれており、各国の国家標準化団体で構成される非政府組織です。電気・電子技術以外の分野に関する国際標準（規格）を決める機関で、ISO規格を制定し、企業がISO規格に準じた一定水準以上の商品やサービスを提供していることを証明するにはISO認証が必要です。トリナ・ソーラーは、ISO9001(品質マネジメントシステム）、ISO14001(環境マネジメントシステム）、ISO14064(温室効果ガス放出検査）、ISO45001(労働安全衛生マネジメントシステム）などの認証を取得しています。

Life Cycle Carbon Minus（ライフサイクル・カーボン・マイナス)住宅。住宅の建設時、運用時、廃棄時においてできるだけ二酸化炭素（CO2）排出量の削減に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出を行うことにより、建物の建設から廃棄に至るまでのライフサイクルを通じてCO2の収支をマイナスにする住宅のこと。ZEH住宅がCO₂排出量をプラスマイナスゼロにするのに対して、LCCM住宅はライフサイクルを通じてCO2の排出量をマイナスにするものです。LCCM住宅の認定は、建築環境総合性能評価システムCASBEEの評価・認証の枠組み等に基づき、行われています。

「均等化発電原価」のことでLevelized Cost of Electricityの略。発電コストの評価方法の一つ。特定の太陽光発電プロジェクトについて、その設計、調達から建設、運用、保守、廃棄までの総コストを生涯発電量で割った値。設備投資額の通貨単位が円なら、LCOEの単位は「円/kWh」となります。

「マルチバスバー」のこと。

「最大電力点追従制御」のことでMaximum Power Point Trackingの略。太陽電池が発電する際に、出力を最大化できる最適な「電流×電圧の値（最適動作点）」を自動で求めて制御し、発電電力を最大化する仕組みです。これにより、天候や設置環境に応じた最大出力を得ることが可能となります