これからのZEBは快適性やBCPをアピール エネフィス四国(後編)

 総合設備会社ダイダンは2019年5月、エネフィス四国を完成させた。創エネを含む1次エネルギー消費量の削減率が101%となるネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)だ。前編に続き、設計・施工を担当したダイダンエンジニアリング本部ZEB推進部長の杉浦聡氏と同技術部管理課担当部長の片山茂克氏、NTTファシリティーズエンジニアリング&コンストラクション事業本部プロジェクト設計部の甘粕陽介氏にプロジェクトを解説してもらう。

 

——ダイダンのZEBに関するこれまでの取り組みと、2019年5月に完成した「エネフィス四国」(高松市)の位置付けについて教えてください。

 

杉浦 聡氏(ダイダンエンジニアリング本部ZEB推進部長。以下、杉浦) 2013年に建設した新研究所(埼玉県三芳町)を皮切りに、自社建物を用いた環境配慮技術の実験・検証と省エネに関わる製品開発に積極的に取り組んできました。並行して、クライアントに対する省エネの設計・施工や提案を実施してきました。そうした流れの中でネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)というカテゴリーができたため、現在はZEBに取り組んでいる状況です。

 

 国内に点在する当社の事業所は旧耐震基準で建設された古い社屋が多く、事業継続計画(BCP)の観点から建て替えが必要になっています。まず2016年に規模の大きな九州支社(福岡市)を、検証用ラボの機能を備えた「エネフィス九州」として建設しました。

 

 当時はまだZEBの定義が示されていませんでしたが、ZEBの実現に寄与するアイテムを導入し、現在のZEB Readyに相当する建物としました。BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)の5つ星、CASBEE(建築環境総合性能評価システム)の「(新築)Sランク」などの認証を取得しています。

 

 ZEBは実際に運用してみないと、「ここが使いにくい」「こういう機能が欲しい」といった課題が見えてきません。ZEBオフィスの第2弾となるエネフィス四国では、エネフィス九州で得た知見を生かしつつ、汎用化を視野に入れたコスト削減、あらゆるモノがネットにつながるIoT(モノのインターネット)技術による自動制御システムなど、九州ではできなかった取り組みを新たに導入しました。

 


ダイダン四国支社「エネフィス四国」の2階事務室(写真:ダイダン)

 次は、北海道支店の建て替えを計画しています。北海道は、全国でも厳しい気候条件を持ち、18年には大きな地震とそれに伴う停電を経験した地域です。今回とはまた異なるアイテムを導入しながら、新しいテーマに挑戦していく予定です。

 

——完成から3年を経たエネフィス九州に対する利用者の反応はいかがですか。

 

杉浦 利用者アンケートでは、温熱環境や音などに関する質問項目のほとんどで「快適性が向上した」と評価する声が多くを占めました。1つだけ当初の評判が良くなかったのが照明です。ZEB化したオフィスでは、以前に比べて照度を抑えたアンビエント照明と、タスクライトを組み合わせています。これに対し、以前のように室内全体を明るく照らしたほうがよいという意見が出ていました。

 

片山 茂克氏(ダイダン四国支店技術部管理課担当部長。以下、片山) その点、エネフィス四国では白を基調とした内装と相まって明るい印象を受けます。エネフィス九州の経験を踏まえ、廊下を暗めに抑えて執務室が明るく感じるようにするといった工夫もしています。

 

 運用ありきのZEBとしていることもエネフィス四国の特徴です。クラウドを用いた自動制御システムを採用し、使用状況に即して可能な限りエネルギーを削減しています。例えば、タイムスケジュールに応じて点灯するエントランスの照明を休日は消灯したり、部署によって異なる帰宅時間に合わせて照明やエアコンを制御したりするなど、細かく調整することができます。入居後の6月から月1回程度の頻度で運用会議を開き、改善点を協議しながらより適切な運用方法を目指しています。

 

 自動制御システムは遠隔でコントロールでき、容易にプログラムを改変できるのもメリットです。運用状況に応じてきめ細かに調整していくことで、利用者が我慢せずに消費エネルギーを削減できる状態を生み出しています。

 

目標は「ZEB要件を満たす」

 

——エネフィス四国の計画時には、まず目標とする性能値を設定した上で設計を進めたのでしょうか。

 

杉浦 今回は建設コストの低減を目標の1つに据えていました。そこで、創エネを含まない1次エネルギー消費量の削減率50%以上というZEB要件をギリギリ満たすレベルを目指しました。最終的な設計値は53%になりましたが、実際の運用では60%程度まで高められる予定です。

 

甘粕 陽介氏(NTTファシリティーズエンジニアリング&コンストラクション事業本部プロジェクト設計部。以下、甘粕) 外皮性能については、まずエネフィス九州と同じレベルを目指しました。エネフィス九州は鉄骨造で、今回は鉄筋コンクリート造という違いはありますが、エネフィス九州をベースに断熱材の厚みなどをシミュレーションして設定しました。結果的に外皮性能を示すBPI(PAL*の削減率)は0.59となり、エネフィス九州の0.70に比べて高性能となりました。

 

 この差は、エネフィス九州の設計をフィードバックして開口部からの熱負荷を低減した効果が表れたと思います。エネフィス九州では東面の開口部が若干大きく、その分熱負荷が大きくなっているだろうと考えました。そこで今回は東西面をできるだけ閉じ、南北面に開口部を集約しています。

 


エネフィス四国の南西側外観(写真:ダイダン)

 

——自社建物での取り組みとは別に、他社にZEBを提案する際にはどのようにアピールしているのでしょうか。

 

杉浦 多くのクライアントにとって最初のハードルになるのはコストです。ZEBには、正味のZEBからNearly ZEB、ZEB Ready、ZEB Orientedまで複数のレベルが用意されています。ZEBにするには大容量の太陽光発電が必須ですが、売電価格が低下していく状況を考えると投資コストを売電だけで回収するのは今後難しくなるかもしれません。クライアントの要望に基づき、どのレベルのZEBを目指すのかを明確にしていくことが大切になります。

 

 クライアントからZEB化を求められる要因は2種類あります。全体の2割程度は、エネフィス四国のように自社ビルを建設する場合です。環境にやさしい会社であることをアピールするために、太陽光、地中熱、井戸水、風力などいろいろな設備を積極的に取り入れていくことが多いです。

 

 残りの8割程度は、ZEBの補助金利用を前提に考える場合です。補助金を得られれば、一般的なビルよりも建設コストを抑えることが可能になるケースもあります。ただ、これからはコスト面だけでなく、ZEB化による快適性の向上やBCP対策といった面の訴求がより重要になるでしょう。私たちも、上下の温度差で足元が冷えないため快適性が高まり健康増進につながることや、災害時に空調が止まっても室温が急激に変化しないこと、太陽光発電をBCPに役立てられることなどのメリットをアピールしています。

 

——ZEBに対する発注者の反応はどうでしょう?

 

杉浦 エネフィス九州を建設した16年当時は「ZEBってなに?」という雰囲気でしたが、最近は「ああZEBね」と分かる人が増えてきました。世の中全体で「ZEBをつくりたい」という意識が少しずつ高まっているように感じます。ZEBを条件とする官公庁物件が少しずつ出ていますし、完成後の運用を含めてZEBに詳しい設備会社を求めるクライアントも登場しています。

 

 SDGs(持続可能な開発目標)ESG(環境・社会・企業統治)に関心を持つ企業の多くは、ZEBを理解しています。とはいえ建物の用途によって、ZEBで見込めるメリットは異なります。建設コストのアップ分を賃料に反映しにくいテナントビル、空調がしっかり利くことを求めるホテルや百貨店などは、今のところZEBに積極的に取り組みにくい状況ではないでしょうか。

 


左からダイダンの片山氏、杉浦氏、NTTファシリティーズの甘粕氏(写真:省エネNext)

 

(日経 xTECH「省エネNext」公開のウェブ記事から抜粋)

 


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