EPDはEnvironmental Product Declaration（環境製品宣言）の略称。EPD認証は、ISO14025およびEN15804の業界標準に準拠して持続可能な製品の安全性を検証するもので、原材料の入手、製造と処理、輸送、生産ユーティリティ、リサイクルなど、全プロセスの環境影響を追跡し、製品やサービスが持続可能な基準を満たしていることを示します。トリナ・ソーラーは、2021年1月に第三者製品安全認証機関のULとEPDイタリアから「環境製品宣言」（EPD）の認定を受けました。太陽光発電関連業界の企業が同時に２種類の環境製品宣言認定されたのは初めてで、トリナ・ソーラーの環境パフォーマンスと持続性を証明するものです。詳しくはこちらから。
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切妻屋根（きりづまやね）
屋根の形状の一つ。2つの面から構成されており、本を半分開いて伏せたような、日本家屋で最も一般的な形の屋根で、太陽電池モジュールは、南北に分かれている屋根の南側に設置することが最も効率的とされます。
バスバー
太陽電池セルで作られた電気を流す電極のこと。セルの表面に配線されているため、この本数が多ければ電気抵抗が少なくなり効率が高まる一方、多すぎると受光部が減り、発電量を低下させてしまいます。 逆に少なすぎると、セル内での電子の移動距離が長くなるため、セル内の電気抵抗が増えてしまう場合があります。トリナ・ソーラーのセルには5本（5バスバー)または9本(マルチバスバー) のバスバーが配線されています。
バックコンタクト方式
太陽電池では、光がバスバー電極に当たると、その分電流が遮られるため発電量が落ちてしまいます。その対応策として、セルの裏面にバスバー電極を配置し、セルの表面全体を受光部として使えるようにしたのがバックコンタクトセル方式です。モジュールの表面から太陽の光をさえぎる電極をなくすことで、光の当る面積を大きくし、たくさんの光を吸収できます。
バックシート
太陽電池モジュールの裏面に貼られるフィルムです。直接外気にさらされるため、耐候性に優れたPETフィルムなどが使用されます。両面ガラスモジュールでは、バックシートの代わりに裏面にもガラスが使われています。
逆流防止ダイオード
ダイオードは電流を一方に通しやすい性質（整流作用）がある素子（単位部品）です。電流は電圧の高い方から低い方に流れます。日陰になったり、夜間に発電していない太陽電池モジュールは電圧が低いため、蓄電池や、より電圧の高い他の太陽電池モジュールから電流が逆流してモジュールが破損してしまう可能性があります。この逆流を防ぐのが『逆流防止ダイオード』です。
バーチャルパワープラント
バーチャルパワープラント（VPP、仮想発電所）とは、点在する小規模な発電所や蓄電池などの電源を最新のIoT技術を駆使して一括制御し、あたかも一つの大規模発電所のように機能させることです。小規模の発電施設を効率的に利用できるため、大規模な発電所への投資が不要で経済的です。また、大規模発電所に全面依存するわけではないため発電所の事故や不具合によるリスクを最小限に抑えることもできます。
均等化発電原価
発電コストの評価指標の一つで、英語表記”Levelized Cost of Electricity”の、頭文字を取ってLCOEと略されます。発電所建設に要する土地代、設備費、工事費などの《初期投資費用》、燃料、人件費、保守管理費などを含む《運転維持費》ならびに設備の《廃棄処理費》と利潤などを合計した値を、想定される《運転年数内総発電量》で割って求めます。発電所の耐用年数期間における燃料費の変動、設備維持費の上昇等も想定して算出します。設備投資額の通貨単位が円なら、LCOEの単位は「円/kWh」となります。
発電側課金（発電側基本料金）
発電側課金（発電側基本料金）とは、送配電網の維持、運用に係る費用の一部を系統利用者である発電側の事業者に課金する仕組みで、2023年度の導入を目指して制度設計中の段階です。現行制度上、当該費用は、託送料金として小売電気事業者が電気料金として需要家より回収しています。需要の減少や再エネが普及する中、現在の託送料金制度では、送配電網などの投資にかかる固定費の回収不足が発生する可能性があり、電力の安定供給に必要な送配電網の維持、運用に支障をきたす恐れが発生しています。将来にわたって安定的に送配電関連設備を維持・運用していくため、発電側にも一部の負担を求めることが議論されています。関連記事はこちらから。
クランプ
太陽電池モジュールを架台に固定する治具のこと。
