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「CO2排出量」と同義。温室効果ガスの一種。二酸化炭素は、温室効果ガスの中で地球温暖化に最も影響を与えている化合物。太陽光発電では、光を実用可能エネルギーに変換する際にCO2汚染物質を排出しません。

太陽からの放射エネルギー量を測定したもの。太陽光発電システムの年間予想発電量は次の式から算出できます。年間予想発電量（kWh/年）＝設置面の1日当たりの年平均日射量（kWh/㎡/日）×損失係数（%）×システム容量（kW）×年間日数（365）÷1 (標準状態における日射強度（kW/㎡）)

平成29年4月1日に施行された改正FIT(固定価格買取制度）法により、事業用の太陽光発電の認定方法に入札制度が導入されました。 入札によって事業者間の競争を促し、太陽光発電の発電コストを下げることが目的です。1kWh（キロワット・アワー）当たりの価格と発電出力についての札を入れる形式で、最も安値の札を入れた者から落札し、入札全体の募集容量に達するまでの者が落札者となります。2019年度は、発電コストのさらなる低減を目的として対象案件数を増やすために、対象となる送電端の出力を、これまでの「2000kW(2MW)以上」から「500kW以上」の事業用太陽光発電設備に拡大しました。2019年度の入札量（募集容量）は750MW。

新たな電源（発電設備）の系統（＝電力会社の送電網や配電網）への接続は、接続契約を申し込んだ順に容量が確保される「先着優先ルール」で行われています。この通常の接続契約により系統の容量がすでに埋まっていても、日照による発電量の変化や電力需要の変動などが生じるため、常にその系統の100%の容量を使い切っているわけではありません。あらかじめ系統の容量を確保せず（＝ノンファーム：non-firm）、系統の容量に空きが出たタイミングで出力することができる、新たな再エネ電源をつなぐ方法が「ノンファーム型接続」です。ノンファーム型接続の接続契約は、系統混雑時には「出力制御」をおこなうことを前提に結ばれます。「ノンファーム型接続」に関する記事は、こちらをご覧ください。