太陽光発電および蓄電ソリューション分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.、SH:688599、以下「トリナ・ソーラー」）のエネルギー貯蔵事業部門であるトリナ・ストレージ（以下「トリナ・ストレージ」）は、日本のクリーンエネルギープラットフォームであるAMP-lify株式会社（東京都港区、 以下「AMP-lify」）と、同社のプロジェクト向けに約1GWhの系統用蓄電システム（BESS）設備を供給することについて、覚書（MOU）を締結しました。AMP-lifyは、日本全国で系統連系型BESS、大規模太陽光発電、および陸上風力発電プロジェクトの開発、建設、運営を行っています。

本覚書に基づき、トリナ・ストレージは、AMP-lifyのBESSプロジェクト（総容量約1GWh）向けに「Elementa 3」シリーズのBESSを供給するとともに、関連する技術サポートを提供します。トリナ・ストレージの日本チームは、システム構成、技術コンサルティング、納品調整、およびアフターサービスを支援します。


前列右：AMP-lify株式会社プロジェクトマネジメント部 部長　谷口 朋良氏
前列左：トリナ・ソーラー・ジャパン カントリーマネージャー 周子昆（シュウ シコン）

後列右：AMP-lify株式会社　プロジェクトマネジメント部エンジニア　ソビ スヘイル氏
後列左：トリナ・ソーラー蓄電池事業部 プレジデント 兼 PV製品事業部 バイスプレジデント楊豹（ヤン バオ）

トリナ・ストレージの「Elementa 3」は、自社開発の587Ah大容量セルを搭載しており、ユーティリティ規模の蓄電プロジェクト向けに、コンテナ1基あたり最大6.25 MWhの蓄電容量を実現します。輸送アクセス、用地制限、または近隣コミュニティへの近接性といった制約を受けるプロジェクト向けに、1.56 MWhの「Elementa 3 Flex」は、設置面積が約5平方メートル、標準トラックでの輸送が可能な約13トンの重量、65 dB以下の運転騒音、そしてモジュール式の拡張性を備えています。

日本の「第7次エネルギー基本計画」では、2040年度に再生可能エネルギーを発電量の約40～50％とすることを目標としており、再生可能エネルギーの出力変動を平準化するために蓄電池の活用を求めています。太陽光や風力など変動型再生可能エネルギーの導入が拡大する中、開発事業者には、適切なシステム設計と現地での確実な事業実施、そして長期的なサポートを組み合わせた蓄電プロジェクトが必要とされています。トリナ・ストレージのBESS技術と日本国内でのサポート体制は、11四半期連続でブルームバーグNEFのティア1エネルギー貯蔵サプライヤーに認定されている実績によって裏付けられています。

⏹︎ AMP-lifyの代表取締役社長 マルティン・シュタイン氏のコメント

「日本の蓄電市場には、技術的に優れた、現地の状況下で実行可能なプロジェクトが求められています。トリナ・ストレージの技術と現地でのサポートを活用することで、プロジェクトを用地評価から建設、そして信頼性の高い運用へと進めるための強固な基盤が得られます。」

⏹︎ トリナ・ソーラーアジア太平洋地域 エネルギー貯蔵部門統括責任者　レオ・ジャオ（趙璐）博士のコメント

「日本の蓄電市場には、独自の技術的要件や納入要件があります。道路の重量制限や狭い敷地へのアクセスは輸送に影響を及ぼし、また、山岳地帯や限られた土地、周辺環境に配慮した騒音要件、耐震設計、沿岸部の条件などをシステムの構成に考慮しなくてはなりません。この覚書（MOU）により、開発の初期段階からAMP-lifyと協力して、こうした要因に対応することが可能になります。現地での施工能力と当社の『Elementa 3』ポートフォリオ、そして日本を拠点とする技術サポートを組み合わせることで、各プロジェクトをその設置場所の要件に合わせて構成しつつ、本提携で想定される規模に向けた展開を進めていくことができます。」